ITコーディネータ協会の業務開発・広報委員会の西岡郁夫委員長（モバイル・インターネットキャピタル社長）は、「ITコーディネータ（ITC）を、もっと世の中に認知してもらう必要がある」とし、「ITコーディネータ自らが、同じ情報を発信することを徹底してほしい」とアピールした。

　2月29日に東京・京橋で行われたIT経営キャラバン隊のグランドフィナーレ講演会の席上、出席したITコーディネータに対して呼びかけた。

　ITコーディネータとはなにか、との質問に対しては、「ITと経営に強いコンサルタント」という言葉で統一。ITを活用した経営改革の推進役となることを広く認知してもらう姿勢を示した。

　また、ITコーディネータは何人いるのか、という質問に対しては、「7000人、平均年齢は45歳。4分の1は、ITコーディネータ専業」と回答することを提案。「実績はと聞かれたら、製造業2割、流通・サービス業2割、官公庁5%。規模は、2億円以下3割、2─10億円が3割、10億円以上が4割と回答してほしい。とにかく簡単な数字だけ覚えて、それを全員が同じ言葉で語ることが大切」とした。

　西岡委員長は、インテル社長および会長時代に、自社のサウンドロゴをパソコンメーカー各社のテレビCMに挿入する施策を展開。これにより、インテルの認知度を高めた経験を持つ。

　「全世界のあらゆるPCメーカーの広告で、インテルのサウンドロゴを、同じ音として流すことで、インテルの認知度を高めることに成功した。これと同じことをITコーディネータ自身がやってほしい。そのために、全員が同じ言葉で話すことが大切」と訴える。

　そして、「ITコーディネータは経営が成り立っているのですかと質問されたら、500万円以上の収入が140人、そのうち、1000万円以上が60人。2000万円、3000万円の人もいます、と答えてほしい」と語る。この言葉はITコーディネータの増加を狙ったものともいえよう。

　一方、西岡委員長は、「協会のホームページが面白くない、という指摘がある。事例にたどり着きにくいという声もある。2008年度はこの改善に乗り出し、さすがITコーディネータ協会のホームページだと評されるものを作り上げたい」と宣言した。

　ITコーディネータの活動をより活性化するには、認知度向上が必要というのは、協会に共通した認識。西岡委員長率いる業務開発・広報委員会の活動が、今後、注目されそうだ。