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マカフィー 暗号と情報保護ツールを融合 今春メドに付加価値盛り込み商品化

2008/04/07 20:58

週刊BCN 2008年04月07日vol.1230掲載

「SafeBoot」の機能生かす

 マカフィー(加藤孝博社長)は、暗号化ツールの「SafeBoot」シリーズを今春から本格展開する。昨年11月に米本社が買収したソフトメーカーの商品で、日本市場でもそれにあわせてマカフィーが販売を手がけているが、今春に個人情報保護ツール「McAfee Data Loss Prevention(DLP)」シリーズと融合した新製品を投入する。既存商品との連動を図り、情報漏えい防止と暗号化機能を組み合わせて競争力を高める。

 「SafeBoot」シリーズは、昨年11月に米本社が約3億5000万ドル(約350億円)で買収したオランダのソフトメーカー、セーフブートホールディングのソフト。日本市場では、これまでマクニカネットワークスが主要販売代理店となって販売していた。PCのハードディスクドライブ(HDD)やUSBメモリなどのリムーバブルディスクの暗号化を施す機能をもつ。

 一方、「DLP」はPCでの機密情報の操作を常時監視し、セキュリティポリシーの規定外の不正な作業などを未然に防いで情報漏えいを防止する。昨年7月に第一弾としてゲートウェイ用アプライアンス「DLP Gateway」を発売し、9月には「同 Host」を加え、ラインアップを拡充していた。

 マカフィーは、個人情報保護対策には両製品を組み合わせた統合製品を販売したほうが、ユーザー企業・団体の需要をつかみやすいと判断し、新商品を開発した。今春をメドに「Total Protection for Data」のブランド名でリリースする計画となっている。

 久我信之・マーケティング本部長は、「単なる製品の融合だけでなく、新たな付加価値も盛り込んで商品化する」と説明。加藤社長は、「暗号から情報漏えい対策までデータ保護に関する総合的なセキュリティソリューションを提供できる。ユーザー企業にもメリットはあるが、SIerなどの代理店も顧客の要望に漏れなく応えられるようになる」と話し、パートナーにもメリットが大きいことを強調している。
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