相栄電器(瀬井裕太郎社長)は、デフラグソフト「Diskeeper」シリーズの拡販に向け、販売代理店に対してSIのユーティリティで構築することを提案している。一度でも使ってもらえばユーザーにデフラグソフトの利便性を理解させることができることから、製品単体というよりはソリューション提供が最適と判断している。

 現段階で「Diskeeper」のバージョンは「2008」。昨年10月に発売してから、「販売実績は予想よりも低い」と、瀬井社長は打ち明ける。日本でデフラグソフトの優位性をアピールできていないことが要因とみている。従来はボリュームライセンスで大量に拡販することに専念してきたが、それに加えて「ソリューションの付加価値につながることを強調し、デフラグのメリットを訴えていくことが重要」と、販売代理店がSIを手がけていくうえでユーティリティとして提案するような仕組みの構築にも踏み切った。

 米国では、法人市場でのシェアが99%と圧倒的な地位を築いている。米ディスキーパーのティール・トンプソン国際PR担当は、「米国ではDiskeeperの優位性が認識されている」と自信をみせる。販売本数は累計で3000万本を記録しており、同社のサイトで企業内個人がダウンロード購入するケースも多いという。ダウンロード販売に関しては、売上高比率の3─4割を占めている。

 一方、日本ではダウンロード販売による拡販が現段階で最適とはいえず、販売代理店を経由したビジネスがカギを握る。「ユーザーが自然と使えるような環境作りが重要」(瀬井社長)としている。同社の製品の簡易版をマイクロソフトが「Windows」に組み込んでいることも利用を促す1つの手と考えており、“Windowsに搭載されている機能を付加するのが『Diskeeper2008』”などといったキャッチフレーズで提案も行っていく方針だ。