東芝ソリューション(梶川茂司社長)は、半導体分野向け装置オンライン対応ソリューション「Quick Online」の新バージョンを2月に販売すると発表した。電子デバイスメーカー、装置メーカーに向けて拡販し、3年間で10億円の売上を目指す。価格は基本ライセンスが157万5000円、ランタイムライセンス(累計10本まで)が31万5000円/本、11本からは15万7500円/本。

 「Quick Online」は、ホスト・装置の通信仕様の差異を吸収するソフトウェア。同製品を導入することにより、容易かつ早期にホスト・装置のオンライン化が実現できる。

 今回販売開始する「Quick Online for Linux」は、通信ソフトもアプリケーションと同じLinux環境上で動作させたいというデバイスメーカー、装置メーカーからの要望に対応したもの。Linux対応版追加によりプラットフォームの選択肢が増加。ユーザ環境に合わせたシステム構築が可能になった。

 また、同製品はマルチデバイスに対応していることが特徴。1台の「Quick Online for Linux」システムに、Linux版で最大120台の装置を接続できるため、導入コストの抑制が可能。