シンテックホズミ（吉村和彦社長）は、4月8日、自然エネルギーの有効活用とBCP（事業継続計画）対策の一環として、太陽光発電システムを使ってプラグインハイブリッド自動車（PHV）のバッテリに充電した電力を、災害発生時などに非常用電源として利用できる仕組みを構築したと発表した。

　この仕組みは、京セラ（山口悟郎社長）と京セラコミュニケーションシステム（KCCS、佐々木節夫社長）が共同開発した「ソーラーサイクルステーション for EV」を活用したもの。太陽光発電システムで発電した電力で電気自動車（EV）やPHVのバッテリを充電し、蓄電した電力を災害発生時などに非常用電源として供給する。

　シンテックホズミは、地球環境をよりよくするために、自社の環境負荷の低減はもとより、環境性能の高い製品開発を推進し、積極的に地球環境の保全を図っている。3月に本社社屋の屋根に京セラの多結晶シリコン太陽電池モジュール230kWを設置し、発電した電力の自社利用を開始。さらにBCP対策を目的に、「ソーラーサイクルステーション for EV」を導入し、社有車として使用しているPHVのバッテリに充電した電力を、災害発生時などに非常用電源としてBCP対策室へ電力供給ができるようにした。システムはシンテックホズミが立案し、KCCSが設計・施工を担当した。

　導入した太陽光発電システムは、災害発生時に商用電力が停電した場合でも、自立運転で電力を使用することができる。また、PHVはハイブリッドの特徴としてエンジンに発電機能を搭載しているので、太陽光発電などによる充電が困難な場合でも電力を確保できる。

　3社は、今後も再生可能エネルギーの普及・促進に貢献していくとともに、地球環境保全と循環型社会の形成に寄与していく。