日本ソフト販売（中川基社長）は、「電子電話帳2016 Ver.21」（全国版＆各地域版）を、12月25日に発売すると発表した。

　電子電話帳は、2108万8495件（個人1482万40件/法人626万8455件）の電話帳データを収録しているソフト。公開されている電話帳をデータベース化し、検索や顧客管理などの用途に幅広く対応している。

　名称や住所から電話番号を調べるのはもとより、逆に電話番号から住所や名称を調べることもできる。さらに、各種検索・辞書機能（郵便番号検索、住所検索、姓名辞書）で、顧客登録を正確・スピーディにサポートする。検索したデータはアドレス帳に登録・管理し、連携ソフトを使った地図表示や各種印刷（はがき/封筒/ラベル/名刺/一覧表）に活用できる。

　今回の「Ver.21」では、マイナンバーに対応。アドレス帳情報（個人/法人）にマイナンバーや社員番号、健康保険証コードなどを登録し、管理することができる。マイナンバー管理者用パスワードの新設により、起動時パスワードとダブルの堅固なセキュリティを実現した。従業員や扶養家族、取引先、株主など、マイナンバーの登録・管理、廃棄業務が安全・簡単に行うことができる。

　また、本人や家族のマイナンバーをはじめ、健康保険証コードや各種暗証番号、ネットショッピングやネットバンキングなどで必要なIDやパスワードなどをマスターキー一つで安全に管理できる。

　なお、電話帳データベースは、15年8月発刊の最新版データを収録。市区町村統廃合などで変更された住所・郵便番号の一括変換機能を更新した（96年4月から15年11月の市区町村合併に対応）。「スーパーマップル・デジタル16」を連携地図に加えている。

　税別価格は、全国版が4万8000円、各地域版（北海道・東北版/関東版/東京都版/中部版/近畿版/中国・四国版/九州・沖縄版）が1万9800円。同社では、発売後1年間で合計10万本の販売を目標にしている。