オールフラッシュ型製品専業のストレージベンダー、米ピュア・ストレージが、日本国内向けの販売を強化している。同社は2013年に東京エレクトロンデバイスを国内販売元として日本市場に参入した。昨年10月には、伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）が2社目のディストリビュータとして加わり、販路をさらに拡大している。

　現代のストレージは、一般的にデータの特性によって階層化された構造をもち、高い性能が求められるプライマリ領域は「Tier 1」と呼ばれている（以降階層を下るに従って「Tier 2」「Tier 3」……と呼ばれ、アクセス速度よりも容量あたりのコストや長期保存性が求められる）。1月に来日した米ピュア・ストレージのスコット・ディーツェンCEOは、「今やTier 1市場では、フラッシュ以外のストレージが検討にも上がらなくなりつつある」と話し、Tier 1ストレージにおいては、フラッシュの採用でトータルコストを削減できるという認識がすでに当然の考え方になっていると説明する。また、世界の大手ウェブサービス事業者の間では、「自社のデータセンターにおいて、可動部品をもつ従来型のストレージデバイスを全廃するという動きもみられる」という。クラウド事業者などのIT企業以外では金融系の需要が高く、さらに今後の伸びが期待できる業種としては、医療業界が挙げられるとしている。

　日本市場では、パートナーとの協業で全国にサービス網を構築し、導入から運用・保守フェーズに至るまで、きめ細かいサポートを提供できる点が優位性につながっていると強調する。また、保守契約のなかにハードウェアの継続的なアップグレードを盛り込むなど、リプレースなしで長期的にストレージシステムを活用できるコンセプト「エバーグリーン・ストレージ」を提唱している。「まるでクラウドのように、常に最新のストレージをサービスとして利用できる」（ディーツェンCEO）ため、IT資産が陳腐化しない点が好評という。

　ディーツェンCEOは「フラッシュストレージで削減したコストを、ユーザーはより革新的なサービスを生み出すための投資に向けることができる。ITベンダーは多数のラックを埋める提案ではなく、より付加価値の高いサービスの提供に集中できる」と述べ、フラッシュストレージはSIerの収益性アップにも貢献できるとの考えを示した。（日高 彰）