学習指導要領改訂が今年の肝

　New Education Expo実行委員会（事務局は内田洋行／教育総合研究所内）は、学校教職員や教育関係者を対象としたセミナーと展示会のイベント「New Education Expo（NEE） 2017」を東京と大阪で開催する。東京会場が有明にある東京ファッションタウンビルで6月1日～3日の3日間、大阪会場が大阪マーチャンダイズ・マートで6月16日～17日の2日間。NEEは21年前に開催され、今回で22回目を迎える。来場者数は東京会場で7500人、大阪会場で5500人の計1万3000人を見込む。


　教育ICT市場では、2020年に学習指導要領が改訂されることを受け、大学の入試改革、小学校の新しい英語教育やプログラミング教育など、教育現場が大きく変わろうとしている。しかし、現場の教職員に対して情報が不足しているという現状がある。NEE実行委員会の高井尚一郎事務局長は「大きく流れが変わるこの時期に合わせて、なるべく多くの情報を提供していきたい」と開催の意義について語った。

　毎年恒例となっている公開授業では、教科教育の研究を基盤とした一人1台タブレットPCの活用をテーマに、東京会場では筑波大学附属小学校の2クラスと、大阪会場では大阪教育大学附属池田小学校の1クラスがそれぞれ授業を行う。高井事務局長は「生徒一人に1台のPCを使ってもらい、日々実際にICTを使って授業を行っている先生に、ICTをどう使うと効果的か、授業にどう取り入れているかをみせてもらう。また、振り返りも行い、よかった点、課題点を検証する」と取り組みについて説明した。

　11年から取り組んでいる最先端の未来型教室「フューチャークラスルーム」の展示も実施する。「使う道具だけではなく、学びに適した環境を含めて提案する」（高井事務局長）といい、昨年はインテルの音声制御システムを導入して、音声で照明を消したり、遠隔地のWebカメラの映像を表示したりした。今年はこれに加えて顔認識機能やジェスチャー認識技術、パナソニックの光IDを搭載した「LinkRay」、ロボットなどを盛り込む予定だ。

　このほか、識者の講演、各学校の実践事例発表などを実施する。展示会場では、東京会場で140社、大阪会場で130社を超える最新の教育向けICTソリューション、教育デジタルコンテンツ、ハードウェア、教材・教具などの企業が出展する。（山下彰子）