米ヒューレット・パッカード エンタープライズ(HPE)は6月22日、新型コロナウイルス(COVID-19)の影響を受けた企業が事業の回復と再開計画の加速を支援する、5つの新しい職場復帰支援ソリューションを発表した。

HPEがコロナ禍の影響を受けた企業が事業の回復と再開計画の加速を支援

 ウイルスの拡散を抑制し、事業継続を可能にするために用意した新しいソリューションは、HPE Pointnext Servicesを通じて実装、管理し、迅速・シームレスな移行を実現する。これらのソリューションは、エッジ向けのセキュアで高性能なHPEサーバー、Aruba AIを搭載したネットワークインフラ、HPEの豊富なパートナーエコシステムのテクノロジーを適用して、あらゆる規模の事業に対応する拡張性で展開する。

 具体的には、(1)ソーシャルディスタンスの追跡と分析、(2)タッチレスエントリー、(3)発熱検知、(4)拡張現実とビジュアルリモートガイダンス、(5)職場のアラートと情報共有の5つのソリューションを提供する。

 ソーシャルディスタンスの追跡と分析では、雇用主によるソーシャルディスタンス・ガイドラインの監視と実施を支援する。社員同士が長時間近づきすぎた場合にBluetooth対応デバイスを通じてアラートを出したり、ビデオ解析を活用して必要な場所でのマスク着用を判断するなどの利用方法を想定している。

 タッチレスエントリーでは、社員がドアの取っ手などに触れることなく、安全・スムーズに入退室できるよう、衛生的なアプローチを提供する。このソリューションは、非接触アクセス、多要素アクセス制御、本人確認に顔認証を使用する。

 発熱検知では、サーマルカメラ、機械学習、ビデオ解析を利用して体温が上昇している個人を特定し、社員やスタッフに積極的に注意を促して、作業員や施設の安全を確保し、ウイルスの感染拡大を防止する。

 拡張現実とビジュアルリモートガイダンスでは、現場の社員と遠隔の社員が効果的に協力して複雑なメンテナンス作業をリモートで行うことを可能にする。システムや機械のデジタル化された3Dビジュアルにより、遠隔地の社員は、工場の現場でガスや水道のバルブが壊れているなどの問題が特定でき、タイムリーに修理を依頼することができる。

 職場のアラートと情報共有では、アプリやダッシュボードにより、職場の情報を共有し、社員に向けて特定の位置情報に基づくアラートを発信できるようにする。企業が平時の活動に移行していくなかで、社員は現場で発生している変化について、建物内の正確な位置を特定してリアルタイムでアラートを受け取ることができる。