日本HPは1月19日、2022年度の振り返りと23年度の方針について説明した。23年度は製品ポートフォリオの拡充などに注力するとした上で、ハイブリットワークの質を向上するソリューションや、産業用プリンティングソリューションの拡販に注力していくとした。岡戸伸樹社長は「23年はうさぎ年にふさわしい飛躍の1年になるだろう」と意気込んだ。
 
　HPグループのグローバルでの22年度の売上高は約630億ドル、利益が約54.8億ドル、フリーキャッシュフローが約39億ドルとなった。そのうち、PC事業の売り上げは前年度比2％増で、プリンティング事業は6％減となった。岡戸社長は「下期は世界的な経済のスローダウンの影響を受けたものの、年間を通して安定的に結果を残せた」と振り返った。特に注力ビジネスとするPC周辺機器や、ワークフォースサービス・ソリューション、インダストリアルグラフィックス、3Dプリンティングなどの事業規模は110億ドルに到達したとし、「当初の予定を上回る成長ができた」と手応えを示した。その上で「これらの分野は今後も大きな成長が見込まれる」とし、引き続き注力していくとした。

　23年度以降の方針としては、変化の見通せない未来に備え、製品・サービスの向上や社内DXの推進、人材育成を掲げた。岡戸社長は「ベーシックな考え方と思われるかもしれないが、こうした時だからこそあえて基本に立ち返る」とし、「経営者にとっては非常に難しい時期にさしかかっている。だが、この変化の時代をチャンスとして捉える」と力を込めた。

　販売戦略としては、ハイブリットワークや産業用プリンティングなどを注力領域として挙げ、拡販に努める。岡戸社長は「最近ではオフラインでの活動も増えてきている一方で、かつてのように毎日オフィスに出向くことはなくなるだろう。リモートワークによる柔軟性とオフィスを生かしたハイブリットワークの流れは、不可逆な変化としてこれからも継続していくと考えている」語った。

　また、同日に新製品となる3Dプリンタ「HP Jet Fusion 5420Wソリューション」を発表。これまで難しかった白色パーツを制作することができ、そこに着色することで従来よりも鮮やかな色彩を実現することが可能となる。
（大畑直悠）