日本テラデータは12月11日、事業戦略に関するメディア・アナリスト向け説明会を開き、2025年は日本企業の「AIドリブン経営」を支援する姿勢を示した。マルチモーダルなAIモデル、ユースケースに応じて構築されたプリセットモデル、AI活用のためのアドバイザリーサービスなどをオファリング形式で提供し、国内企業のデータ・AI・API活用を促進する考えだ。
同社はAIドリブン経営の定義として、組織のあらゆる活動をデータに置き換え、データに基づき、学習や予測を通じた最適化を自動・継続的に行う仕組みを確立することと説明。支援の手段として「Teradata Vantage AI オファリング」を展開する。
マルチモーダルAIはテキストや映像などの非構造データを一つのベクトルデータとして扱い、AI /MLの対象として処理できるようにしている。プリセットモデルは企業・製品探求や暗黙知、コールセンターなどのユースケースごとにAIのエンジンをテンプレートとして用意する。
アドバイザリーサービスでは、同社の200人を超えるコンサルタントやパートナーと共同で、顧客のデータ・AI戦略の立案、AIプリセットモデルのチューニング、カスタマイズによる高精度化、最適なデータ・AI環境構築を支援する。
テラデータの主力領域であるデータ基盤をベースとしているため、ハイブリッド環境で稼働可能で、ディープラーニングや機械学習、大規模言語モデルなどを同時処理できる「ミックス型AI並列高速処理」も実現している。データガバナンスに関するサービスや、高度なセキュリティーを担保したかたちでのAPI連携を実現する機能も盛り込んだ。
大澤 毅 社長
大澤毅社長は「AIプリセットモデルやハイブリッドデータプラットフォーム、データ+AI戦略アドバイザリーの力で新しい時代を切り開く。皆様にとっての伴走パートナーを目指す」と意気込んだ。
(大向琴音)