新しくACCSの会員となったトリニティーセキュリティーシステムズ（トリニティー）は、デジタルセキュリティ技術でユーザーを増やしているベンチャー企業である。創業以来、一貫してセキュリティ技術に関わってきたが、求められるセキュリティシステムはユーザー企業によって千差万別だ。そこでトリニティーは、これまでに開発してきたセキュリティ技術を、あらゆる組み合わせで提供できる体制を整えたという。（コンピュータソフトウェア著作権協会（ACCS）　専務理事　久保田裕）

　情報システムが新しく導入されるたびにインターフェイスが変わり、操作を覚え直さなければならないとすると、ユーザーにとってはとても迷惑である。セキュリティに関することであれば、対策を重視するあまり操作性が変わるのも仕方ないとも思われがちだ。しかし、それでは、実際に使う社員の負担が増し、システムの導入コストだけでなく、それだけ教育コストもかかることは認識しておく必要がある。

　この点、ユーザー企業が、自社に必要な技術を組み合わせてこれまでの情報システムを生かしつつ、セキュリティシステムを構築できるとすれば、社員の負担は軽く教育コストを最小にすることができる。技術ありきではなく業務フローありき、さらに言えば社員である人の存在がまずありきという視点である。これは、セキュリティ技術の何をどの程度利用するかを決めるにあたり、その前提として、どのように情報を扱い、情報を扱う上でどのようなリスクがあり、何に対してセキュリティが必要で、何が自社の強みなのかを社員自らが考えることでもある。その過程で社員のモラルは確実に向上する。これまで繰り返し説明してきた「情報モラル」の発想である。

　トリニティーの林元徳社長は、かつて大手ゲームソフトメーカーの営業部長として製品発売直後、海外で海賊版が大量に出回りその対策を検討する中からセキュリティ技術の開発を始めたという。発想の原点は、ゲームソフトをはじめ日本の「文化」を技術で守ることにあり、同時に情報立国を目指すわが国独自の技術で世界に挑戦しようとしている。必要なシステムをユーザーが取捨選択する過程で社員の情報モラルが高まれば、導入したセキュリティシステムをより生かすことにもつながる。情報モラルを高めることは、セキュリティシステムを導入する本来の目的である信用の向上を実現することにつながるのである。