背面投射型テレビ7月に投入

　デジタル家電関連株が人気を集めている。年初来高値を連日で更新しているのがビクター。株価は1300円台と年初の安値から50％超の上昇となっている。ビクターはアテネ五輪を控えて、順次新製品を投入していく。7月には背面投射型のリアプロジェクション（背面投射型）テレビを発売の予定。

　ある外資系証券によると「価格はプラズマテレビや液晶テレビの半分以下、また50インチ級の大型テレビの量産も可能」。リアプロジェクションテレビの市場規模は2004年125万台、05年220万台という予測もある。外資系証券が相次いで業績の上方修正、目標株価の引き上げを打ち出しており、機関投資家などからの買いが流入しているようだ。五輪などイベントを控えてその関連株に投資する場合、2－3か月前に買うのが投資効率が高いという見方もある。

　カシオ計算機も連日の高値更新。05年3月期のデジタルカメラ販売台数は400万台（前期比42％増）を見込むほか、コスト削減での収益体質向上が評価されている。パイオニアもPDP（プラズマディスプレイパネル）テレビ、DVD－RWといったデジタル関連で有望製品を持つことから人気を集めている。

　デジタル家電の売れ行き好調は、部品メーカーなどをも潤している。スピーカが主力のフォスター電機は、04年3月期の経常利益が計画の10億円に対して20億円に。薄型テレビ向けスピーカの出荷が急増した。また、アップルコンピュータの「iPod」向けに部品を納入している。

　一方、半導体関連セクターなどのプラス材料となったのが韓国サムスンの巨額設備投資。サムソン・グループは「今後3年間で70兆ウォン（約7兆円）を設備増強や研究開発に投資する」と5月27日に発表。9割以上が電子分野で今年の投資額は約1兆9000億円。これは日本のハイテク企業で最大の松下電器産業（9800億円）の2倍にあたる。半導体メモリではすでに世界で首位だが、液晶パネルなど、ほかの電子製品でも首位を狙う。（有賀勝久）