日本のIT企業の就労人口は、約81万9000人（情報処理推進機構「IT人材白書2014」）だという。消費増税や社会保障・税番号（マイナンバー）制度に対応する新システムの開発といったIT特需の発生と景気回復が相まって開発プロジェクトが増え、エンジニアは全国的に不足している。崩壊目前といわれた多重構造による日本のソフト産業は、幸か不幸か、再び息を吹き返した。

　建設業界にみられるように、ソフト業界は分業・下請け構造が確立していて、ユーザー企業から受注した大手IT企業が、同業者に開発の一部、場合によってはすべてを発注し、それが繰り返されて多重構造ができあがった。下に行けば行くほど企業規模が小さくなり、末端は個人事業主、フリーエンジニアであることが多い。

　この連載では、あえて“末端”にいるフリーエンジニアに焦点を当てる。個人事業主の道を選ぶフリーエンジニアが増え、プロジェクトごとにフリーエンジニアが一時的に組織をつくり、こうしたバーチャルチームがユーザー企業から直接仕事を受注するような動き・仕組みが生まれているからだ。米国では一般的になっているこのような仕組みが、日本にも根づきつつある。

　企業のブランドや肩書きに守られた人たちとは異なり、後ろ盾がないフリーエンジニア。リスクが大きい道を選んだ個人事業主が増えているのはなぜか。それぞれのフリーエンジニアが、何をセールスポイントに仕事を獲得しているのか。フリーエンジニアの姿を追い、IT人材の新たな働き方を探求する。