「プログラマの数は、西暦2000年には世界人口を突破する」──今となっては、出典は定かではないが、1980年代の半ば、メインフレーム全盛の時代にこんな調査レポートを読んだ記憶がある。当時は、各社が個別独自にシステム開発することがあたりまえで、大量の工数需要を生みだしていた。これに対処すべく、標準化、ツールの整備、パッケージ・ベースのカスタマイズなど、「つくる工数を削減」する取り組みが積極的に行われた。その甲斐あって「世界人口突破」の危機は脱したが、IT需要はますます拡大し、工数需要の増大に歯止めがかかることはなかった。そして今、大規模開発が集中し、人材がひっ迫している。ただ、これが特需であることは誰もが理解している。

　今の特需は、従来型の受託開発のやり方で、多くの工数需要を生み出している。しかし、「つくらない手段」つまり、クラウドや人工知能などの普及により、インフラ構築やアプリ開発の自動化や自律化が一層進む。また、PaaSの進化や普及は、これまでとはケタ違いの開発生産性を実現するだろう。そのため、IT需要は今後とも拡大し続けるだろうが、それとは逆に工数需要は減少し、オフショアの台頭は、ますます利益を圧迫することになるだろう。

　ITへの期待の重心も、大きく変わり始めている。従来の生産性向上、期間短縮、利便性の向上から、加速するビジネス・スピードや変革への対応、競争優位を実現する差異化へとシフトし始めている。前者は、「コスト」であり後者は「投資」だ。このようなITへの変化は、「工数提供の対価」から「価値実現の対価」へとユーザー企業の意識を変えてゆくことになるだろう。そうなれば、「これだけの作業をしたので、その工数を払ってください」という人月積算では通用せず、「これだけの成果をあげたので対価を支払ってください」という成果報酬や、「継続的に成果を約束するので月額定額で支払ってください」というサブスクリプションなどのこれまでとは異なる収益モデルへの移行を余儀なくされる。

　「2015年問題の先には、オリンピック特需がある」。こんな期待もささやかれているが、今の特需に求められるテクノロジーやスキルとは違う。そうなれば、たとえ次の需要があっても人材を提供できない。いま、そんなパラダイム・シフトが着実に進行している。