2014年も終わりに近づきました。来年は、情報サービスの人手不足感が一段と強まる「2015年問題」に直面する年になりそうですが、しかし一方で、SIer幹部からは「本当に怖いのは2020年問題」という声も伝わってきます。
2015年は金融系の大型案件が継続し、マイナンバー対応、医療・介護対応といった公共案件が好調に推移する見通しです。とはいえ、裏を返せばこうした大型案件が収束すれば、今度は人余りが一気に表面化する恐れがあるというのです。
産業分野は、すでにクラウドへの移行やサービス型のアプリケーションを活用する動きが先行していることを考えれば、旧態依然とした手組みのソフト開発は東京五輪開催の「2020年を待たずして息切れする」(大手SIer幹部)と2020年問題が前倒しになる可能性を指摘する声もあるほど。
主要SIerが2020年を見据えて十分な準備ができているかといえば、そうもいい切れません。現状のまま2020年を迎えるとなると、リストラや脱落するプレーヤーが出てくるのは避けられないでしょう。「2020年はまだ先」と、安穏と構えている時間はなさそうです。(安藤章司)
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SIerが考えておくべき二つの大きな潮流
ネットコマース 代表取締役CEO 斎藤昌義メールマガジン「Daily BCN Bizline 2014.12.25」より