日立製作所の齊藤裕・情報・通信システム社社長は、将来的に「ハードウェア事業を手放すときが来るかもしれない」と話しています。日立といえば、ストレージを筆頭に、ハードウェアで世界的な存在感がある数少ない日本のITベンダーです。

　その日立ですら、「ハードを手放すことがあり得る」というのは、想定以上の速さでサーバーやストレージ、ネットワークの機器がコモディティ化し、なおかつ汎用サーバー上で稼働するソフトウェアで、機能を代替されることが背景に挙げられます。

　ソフトウェアで代替するとは、いわゆる「ソフトウェア・デファインド（ソフトウェアによる定義）」の流れが加速していることを示しており、ストレージ事業もまたソフト・サービス化していく必要があると、日立では考えているようです。

　とどまるところを知らないソフト・サービス化の流れは、ストレージやネットワーク機器などすべてのハードウェアが、誰でもつくれるオープンで汎用的なハードに置き換わり、付加価値の部分はソフト・サービス、あるいはシステム全体を構築するシステムインテグレーション（SI）力で発揮していく方向性を示唆しています。（安藤章司）

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日立製作所　代表執行役執行役副社長　情報・通信システムグループ長兼　情報・通信システム社社長　齊藤 裕　国内で我慢、グローバルでチャレンジ