NTTぷららが、2008年3月に開始した映像配信サービス「ひかりTV」。会員数は2年で100万、2011年3月末には141万に達し、着実にユーザー基盤を固めている。今後は引き続きコンテンツの拡充を図るとともに、テレビショッピングサービスの本格展開を加速する。近い将来、コアビジネスの一つとして確立することを目指している。（取材・文／田沢理恵）

ショッピングビジネスを本格スタート
将来はコアの一つとして確立する

Q.　「ひかりTV」開始後、着実に会員数を伸ばしている。いろいろな映像配信サービスがあるなかで、「ひかりTV」の強みは何か。

A.　「ひかりTV」は、NTTの光インフラを活用した新しいサービスの一つとして、3年前にスタートした。映像配信サービスのなかでは後発だが、参入当初からハイビジョンを想定したプラットフォームでスタートしているので、多チャンネルのハイビジョン化率にも優位性がある。現在提供している全94チャンネルのうち、70％以上がハイビジョンだ。また、映像配信サービスの本命とみているVOD（ビデオオンデマンド）サービスにも自信がある。月額2500円（税込2625円）で、現在、対象コンテンツ7000本が見放題のプランを設けている。とくに連続ドラマや長編のアニメなどは、1本ずつ支払うペーパービューを利用するよりも使い勝手がいい。VODの利用状況は、この半年ほど、ものすごい勢いで上昇している。またVODのマーケットも急激に確立しつつある実感がある。このほか、4～5年をかけて開発に取り組んだメニューの切り替えの高速化や、検索画面の操作性にも自信がある。


Q.　4月から、ジャパネットたかたとともに、ショッピングサービスを開始した。この狙いは？

A.　昨年からトライアルでスタートしたショッピングビジネスを、今年度から本格的に展開する。ジャパネットたかたと提携して開始した「ジャパネット楽々リモコンショッピング」は、その一つ。リモコン操作で、番組で紹介している商品の選択や注文ができる。引き続き、他社との連携を推進するとともに、当社が商品を仕入れて販売している「ひかりTVショッピング」の商品ラインアップの拡充にも力を入れていく。PC向けのEコマース市場が拡大したが、テレビのもつ情報伝達性を生かして、映像で商品を説明しながら販売するビジネスに将来性があるとみている。ショッピングビジネスは、今後、「ひかりTV」のサービスの一つという位置づけではなく、ISP（インターネット接続サービス）事業、IP電話事業、映像配信サービス「ひかりTV」と並ぶコア事業として確立していくつもりだ。

Q.　スマートフォンやタブレットの人気が高まっている。これらの端末で「ひかりTV」を利用したいというニーズもあるのではないか。

A.　外出先で映像が見たいというニーズに対応し、近々、3GやWi-Fiなどの通信を使って、スマートフォンやタブレット端末でもVODが視聴できるようにする。テレビで見ていたVODの続きが他のデバイスで見られるようにしていきたい。また、将来はこれらの端末でもショッピングができるようにしたい。