世界のIT業界の戦略的技術が検索エンジンとなり、米マイクロソフト、ヤフー、グーグルの三つ巴の開発競争が続いているが、次の開発の焦点はデスクトップ検索になりそうだ。1つのプログラムでネット上とパソコン上の両方の検索が可能になるもので、同プログラムの普及はIT業界全体に大きな影響を与える可能性がある。

　グーグルを使えばインターネット上の情報の検索は瞬時に可能なのに、ウィンドウズの検索機能でパソコン上の情報を検索するのに数分以上かかることがある。ネット上の情報は、検索しやすいように情報に索引がつけられた索引のデータベースができているのに対し、パソコン上の検索は、キーワードと同じデータ配列が存在するかどうかハードディスクのデータを端から順番に照合しているからだ。

　そこでマイクロソフトは、パソコン上の情報にも索引をつけデータベースを構築する検索技術を開発し、このほど金融アナリストを集めた会合で実演した。

　同技術でネット上の情報とパソコン上の情報が同時に、しかも瞬時に検索可能になるという。ウィンドウズへの搭載は来年になる見込みだ。

　一方、米ヤフーも同様の仕組みの検索プログラムを開発中といわれる。このプログラムは、ヤフーのサイトから無料でダウンロードできるようになる予定で、やはりパソコン上の情報に索引を付けデータベース化して瞬時に検索結果が出るようになるという。

　無料でダウンロードできる代わりに、ネット上の検索結果のページ同様に、検索キーワードに関連した広告が小さく表示されるようになる見通しだ。

　検索最大手の米グーグルは、デスクトップ検索に関して正式発表は行っていないが、同様の統合検索プログラムを開発し無料で提供するのは間違いないとみられている。

　また3社ともネット上で電子メール送受信・管理やホームページ作成・管理、ブログ作成・管理、デジタル写真ストレージなどのウェブベースのサービスを既に提供しているか、近く提供する計画。パソコン上、一般的なネット上、ウェブの各種サービス上の情報が、すべて1つのプログラムで検索可能になるわけだ。

　このことはIT業界全体にどのような影響を与えることになるのだろうか。

　まず大きく影響を受けるのは、オンライン広告業界だ。

　検索結果のページに検索キーワードに関連する広告を表示するタイプの広告を検索連動型広告と呼ぶが、検索連動型広告はその効果の高さが評価され、広告出稿件数の伸びが広告スペースの伸びを上回っている。需要が供給を上回っているわけだ。

　これは現在、広告スペースが一般ネット検索に限定されているから。3社がパソコン上の検索技術を開発したり、ウェブ上で各種サービスを展開するのは、広告スペースの確保が目的の1つとみられている。

　オンライン広告は今後、検索連動型が主流になるのは間違いなく、バナー広告を取り扱ってきた代理店には大きな打撃となるだろう。

　次に、ソフトメーカーやハード機器メーカーも影響を受ける可能性がある。

　1つのプログラムでネット上、パソコン上の区別なく瞬時に情報を検索できる環境が整いつつあることや、電子メール送受信・管理、ホームページ作成・管理、ブログ作成・管理、デジタル写真ストレージなどの機能がネット上、パソコン上で区別なく利用できる環境が整いつつある背景には、ブロードバンドと無線LANの普及が大きく貢献していることは言うまでもない。

　ネット環境の整備で、パソコンとネットの垣根が崩れつつあるわけで、垣根の崩壊に伴った新しいソフトやハードが登場してくることは容易に想像できる。

　3社が開発中の検索プログラムは、まさにそうした流れの最初の形であるともいえる。

　今後その他のソフトも、検索プログラムにならって、パソコン上、ネット上を区別なく利用できるようになる可能性がある。

　ハード機器にも同様の変化が押し寄せるだろう。一部パソコンはハードディスクを搭載しなくなるかもしれない。「シンクライアント」や「500ドルパソコン」という名称で浮かんでは消えていった構想が、今度こそ実現する可能性があるわけだ。（湯川鶴章）