デジタルトランスフォーメーションやデジタル革命など、“デジタル”をキーワードに世の中が変わろうとしている。IT業界もデジタルの恩恵を受けるかたちで、ビジネス領域が広がりつつある。IT業界は、いずれ“デジタル業界”に変わるのではないだろうか。そんなことが思い浮かぶ、2016年であった。時代はデジタルだというのに紙で勝負するのが、“紙ってる”週刊BCN。では、本紙の記事から今年を振り返ってみよう。（取材・文／畔上文昭）

IoTとAI、クラウド、そして地方創生

　2016年のIT業界の話題の中心は、IoTとAI（人工知能）。バズワードとの指摘がある一方で、活用事例も増えてきた。そこに定番キーワードのクラウドが加わり、それぞれの依存関係が明確になりつつある。とくにIoTを起点にすることで、企業向けITの現在地がみえてくる。

●IoTとAI

　AIは、どんなにすぐれたエンジンをもっていても、データがなければ役に立たない。そのデータを集めるための手段の一つが、IoTという関係が成り立つ。逆に、IoTで集めたデータの活用には、AIが不可欠になりつつある。

　このIoTとAIの関係を「AIoT」とし、とくに企業向けを意識して「Enterprise AIoT」という造語を世に出したのが、週刊BCN Vol.1651の特集だった。ここで紹介したのが、Enterprise AIoTの事例だ。三井化学は、同社の化学プラントにおけるガス製品製造の過程において、Enterprise AIoTを導入。センサから集めたデータをAIで分析し、ガス製品の品質について、20分先まで正確に予測できるようにした。トラブルを事前に回避できるため、品質向上とコスト削減に貢献することができる。

　画像認識は、現在のAIが得意とする分野の一つだ。そのため、カメラをIoTデバイスとして、取得した画像をAIで分析するという活用は、今後増えそうだ。その事例として、自動車の種類を認識し、最適な広告を道路わきのサイネージに表示するというものがある。自動車は富裕層かどうかなどの判別が容易なため、さまざまな活用方法が考えられる。

●IoTとクラウド

　IoTといえばクラウドである。もちろん、オンプレミスのIoTソリューションもたくさんあるが、IoTはクラウド環境で利用したいとする理由がある。

　まず、IoTでは大量のデータを取得することになるということ。そのデータ量を把握し、事前にストレージなどを用意するのは困難であることから、スケールしやすいクラウドが向いている。

　IoTは、工場で活用されることが多い。多くの製造業者は、さまざまな国と地域に工場を抱えているため、IoTソリューションを展開しようと思ったら、世界中のどこからでも利用でき、調達も容易なクラウドが向いている。

　そして重要なのは、IoTソリューションがチャレンジ領域だということ。期待した効果が出るとは限らない。効果が見込めなければ撤退したいところだが、オンプレミス環境なら簡単にはやめられない。であれば、利用に応じて課金されるクラウドが向いているということである。

　各クラウドベンダーはIoT対応のサービスを提供していて、それもIoTといえばクラウドという構図につながっている。

●IoTとAIとクラウド

　店舗の接客は人型ロボットに任せる。そんな時代が、もうすぐやってくる。重要なのは、その人型ロボットもIoTデバイスの一つだということ。ロボットから得たデータは、クラウドに格納され、クラウドサービスとして提供されるAIによって活用される。これにより、IoTとAIとクラウドの三角関係が成り立つ。今年の重要なキーワードは、密接に結びついているのである。

●IoTと地方創生

　最後に紹介したいのが、IoTと地方創生の関係。地方創生では、地域の工場の活性化を目的として、IoTソリューションの導入が推奨されている。ドイツ発のインダストリ4.0ではIoTが深くかかわるため、これまでのIT投資とは異なり、工場側の関心も強くなっているという。IoTは前述のとおり、クラウドと密接な関係にある。そのため、クラウドへの関心が薄いとされる地域でも、IoTがクラウドの普及を後押しすると期待されている。

　2017年は、IoTを中心にAIやクラウドが動くという流れが本格化することになりそうだ

[次のページ]