さまざまな企業がDXに取り組む中、製薬業界でもデジタル技術の活用によるビジネスの革新が進んでいる。大手製薬会社では中期的に力を入れる経営戦略の柱の一つにDXを掲げ、データ基盤の整備や、AIやVR（仮想現実）など新たなテクノロジーの導入により、コアビジネスである医薬品領域の競争力向上を目指すケースが見られる。大手企業の事例を通じて製薬業界におけるDXの可能性を追う。
（取材・文／大向琴音）
 

野村総合研究所
既存業務の効率化に大きなポテンシャル

　製薬会社は、中核事業である医療用医薬品の価値がある程度確定しており、一般的にビジネスの基盤は強固である。一方で、既存事業に多くの人員やコストが割かれているため、効率化の余地は大きい。このことが、製薬各社がDXに注目する要因の一つとなっている。

　DXの目的としては、新薬創出、業務効率化、売り上げ向上などが挙げられる。創薬の領域で研究開発への新たなデジタル技術の活用が進んでいるほか、製造や営業・マーケティングなどの業務における生産性の向上、医薬品やサービスの販売促進に向けた取り組みが見られる。
 
　企業のDXを支援している野村総合研究所（NRI）は、DX推進のステップを、既存業務の効率化などプロセスやインフラを改革する「DX1.0」、ビジネスモデルを変革し新しいサービスを確立する「DX2.0」、その先の社会課題解決やパラダイム改革を行う「DX3.0」の3段階で定義している。NRIのヘルスケア・サービスコンサルティング部の若林城将・ヘルスサイエンスグループGMによると、製薬会社では既存業務の効率化であるDX1.0の領域に取り組んでいることが多く、「ほかの業界と比べて、企業内のプロセス改革に関するポテンシャルが高い」のが特徴だという。一方で、DX2.0など先のステップに関しては、試験的かつ段階的に取り組んでいる状況だとみている。

　デジタル技術活用の可能性としては、研究などデータを取り扱う部分ではデータ分析技術が、副作用情報の収集などの定型的な業務については、生成AIの活用も見込めると指摘。若林GMは「大手製薬会社では、例えば生活改善に近い領域にも取り組んでおり、そういう意味で今後エンドユーザーに直接（サービスを）提供するという例が増えてくると考えている。社内の部分だけでなく、エンドユーザーに対してもDXで貢献していくことができる」と期待を寄せる。

　NRIは製薬会社に対し、患者が抱える課題に対してデジタル技術がどのように活用できるかについての検討や、特定の疾患領域に関する患者向けアプリ開発などで支援サービスを提供してきたという。どのようなデジタルツールを活用すべきかについて、事例の調査や選定も実施しており、DXによる製薬事業の競争力向上に向けた知見を積み重ねている。

武田薬品工業
大量のデータから収量改善の機会を得る

　武田薬品工業は、医薬品製造の効率性と安定性の向上、品質やコンプライアンス強化、付加価値の創造促進を目的としたグローバルプログラム「Factory of the Future」を掲げている。Factory of the Futureでは、「デジタルと自動化」を柱の一つと定め、製造設備の自動化やAI、デジタルツイン、ビッグデータ解析、データの統合と民主化、予測などへの投資を加速しており、製造プロセスやオペレーションのさまざまな側面でDXを推進している。DXによって、▽高品質な医薬品を安定供給し患者に貢献する▽社員とデジタルを連携し、生産性と働き方を改善する▽ビッグデータの活用で環境への負荷や影響を見える化し最適化する―の三つの姿を目指している。
 
　武田薬品工業は、グローバルに25以上の医薬品製造拠点を有している。各拠点で成果を上げたベストプラクティスのノウハウを「Global Market Place」上に集約しており、構築したソリューションをどの拠点でも導入できるようにしている。これにより、ソリューション開発にかかる工数やコストを抑えているという。同社グローバルマニュファクチャリング＆サプライ／グローバルクオリティデータの石丸宏・デジタル＆テクノロジー（DD＆T）ヘッド－ジャパンは、「Global Market Placeには（9月5日時点で）180のソリューションがある」とする。

　具体的なDXの取り組みの一つとして、山口県の光工場では、データサイエンス技術を用いた生産性の向上・安定化に向けて、予測シミュレーションモデルによる原薬収量の改善に取り組んでいる。収量とは製造プロセスで得られる原薬の量で、工程を評価する主要な指標だが、温度や圧力、作業のタイミングなどさまざまな要素に左右される。同工場の原薬製造に関与するパラメーターは200種類以上に上るといい、パラメーターの変化が収量に与える影響を特定するのは困難だった。そこで、原薬製造工程の収量予測モデルを開発し、収量の改善機会を特定。収量低下の原因を特定することができたのに加え、現場の作業手順を標準化することで、4％の収量増加につながったという。

　大阪工場と光工場では、製造設備故障の予兆を察知するためにデジタル技術を活用し、止まらない工場の実現を目指している。特に重要な機器の集中監視と、製造設備の網羅的な監視の二つのアプローチで取り組んでおり、例えば重要機器の真空ポンプでは、IoTセンサーを付けて振動レベルのモニタリングをしている。また、温度や圧力などさまざまなパラメーターをリアルタイムにクラウドへ連携することで、異常が起こっていないかなど、装置全体を網羅的に監視している。

　製造設備や品質測定機器、現場やオフィスの各部門から入力されたデータなどは全てクラウドの統合データ基盤に集約しており、データ分析をした後にダッシュボードなどの形式で現場の従業員に共有している。
 
　社員のトレーニングにもデジタル技術を活用している。具体的にはVR技術を使った、無菌性環境下における作業の教育だ。従来の無菌作業教育では、文書で教育した後で無菌室での実技トレーニングを実施していた。しかし、文字や写真だけで実技のコツを習得するのは難しい上、実技トレーニングは無菌室が稼働していない限られた期間にしか実施できなかった。VR技術を活用することで生産期間中でも現実と近い環境で実技トレーニングが可能なため、学習回数を確保することができ、理解度の向上につながった。また、センサー技術によって動きをリアルタイムに評価するため、正しい動きの習得に対して効果があった。過去2年半の間でトレーニング時間は実に延べ1万時間以上を削減できたという。

中外製薬
AIを活用して創薬プロセスを効率化

　ヘルスケア業界全体でデジタル技術への期待感が高まる中、中外製薬では2016、17年ごろからAIやデータを活用した価値創出に関する議論を全社で始めた。19年には、DX推進の中心となる部署であるデジタル戦略推進部を立ち上げ、20年から「CHUGAI DIGITAL VISION 2030」を掲げて全社DXを推進している。独自のサイエンス力や技術力にデジタル技術を掛け合わせることでビジネスを変革し、社会を変えるヘルスケアソリューションを提供するとしている。
 
　CHUGAI DIGITAL VISION 2030に関して、デジタルトランスフォーメーションユニットデジタル戦略推進部企画グループの関沢太郎・グループマネジャーは、「デジタルはあくまでもツールであり、自分たちの意志が明確にないと道具を使ってみただけで終わってしまう。目指すところをきちんと定めるため、また（社員が）同じ目線で同じ目標を持てるようにと、ビジョンがつくられた」と説明する。

　現在、▽デジタルを使った研究開発の高度化▽バリューチェーン全体の生産性向上▽イノベーションを生むための基盤づくり―の三つの観点からDXを推進している。特に、デジタルを使った研究開発の高度化に関しては、AIを活用した創薬プロセスの改善などに取り組んでいる。機械学習を用いて最適な分子配列を見つける独自のAIを構築し、従来は人手による反復作業に依存していた抗体創薬のプロセスの効率化を推進しているほか、AIは画像解析も得意なため、病理組織の解析にも導入したという。研究所での複雑な実験作業を支援するロボットの開発や、研究データを活用するためのデジタル基盤構築にも取り組んでいる。「当初は、実際にどこまでデジタル技術が使えるのか疑問だった部分もあったが、現在は各部門から自発的なデジタル活用の動きが生まれてきている」（関沢グループマネジャー）。

　社内でのデジタル人材創出も目指している。デジタル人材を体系的に育成する仕組みとして「CHUGAI DIGITAL ACADEMY」を21年から開講しており、社内のそれぞれの部門から参加者を募り、データサイエンティストや、デジタルプロジェクトを推進するリーダーを育てている。また、社員が主体となってデジタルを活用したビジネス課題の解決策や新規ビジネス創出のアイデアをかたちにする仕組みである「Digital Innovation Lab」を設けている。関沢グループマネジャーは「トライできるような環境をつくらなければならないということで、風土改革の一環として、社員が自分のやりたいことをやってみる場としている」と語る。