日本ヒューレット・パッカードのセッションには、データサービス事業統括本部データサービス営業本部第三営業部Zertoスペシャリストの浅利昭吾氏が登壇。「ランサムウェアに屈しない HPE Zerto Softwareの高速復旧で、ビジネスへの影響を最小限に」と題して、業務データを迅速に復旧するソリューションの仕組みと価値を説明した。


　自然災害やサイバー攻撃への備えとして、多くの企業はバックアップとリストアの仕組みを用意している。しかし、リストアの本来の目的は業務を速やかに再開すること。浅利氏は「1日前の状態に1日かけてリストアしても、そのデータもマルウェアに感染していることがある」と述べて、リストアを繰り返していると復旧までに何週間も何カ月もかかってしまうと指摘した。

　同社の調査によれば、ランサムウェアで暗号化されてしまったデータをリストアできた割合はわずか4％だったとのこと。「復旧には平均して約1カ月かかっている」と浅利氏は話す。このような背景説明をした上で、浅利氏は同社のデータ保護ソリューション「HPE Zerto Software」を紹介した。Zertoの最大の特徴は、「VMware vSphereやMicrosoft Hyper-Vなどのデータについて、数秒のRPO（目標復旧時点）と数分のRTO（目標復旧時間）を実現できる」こと。その鍵は、マルウェアによって壊されることがないバックアップデータやスナップデータを実現するヴォールト（保管庫）の「HPE Cyber Resilience Vault」にある。

　Cyber Resilience Vaultを導入すると、本番系環境とは別に、ランディングゾーンとヴォールトゾーンの二つの保管庫がつくられる。このうち、ランディングゾーンには保護対象データが一定間隔で自動的に複製され、本番系が動作不能になった場合のバックアップとして働く。さらに、ヴォールトゾーンにはランディングゾーン内のデータがエアギャップ（物理的隔離）を介して複製されるとともに、“変更不可のスナップショット”も自動的に作成される仕組み。仮にランディングゾーンが破壊されたとしても、ヴォールトゾーンからデータを復旧できる。

　「このような仕組みになっているので、典型的なケースでは、ランサムウェアによる被害から6時間以内にデータを復旧できる」と浅利氏。さらに、HCI型セカンダリーストレージ「Cohesity」とZertoを組み合わせることによって、物理サーバー、NAS、データベースをはじめ「Microsoft 365」などでもヴォールトゾーンを利用した万全のデータ保護を提供できるとアピールした。

　このほか、HPE Zertoは仮想環境間やパブリッククラウドに仮想マシンを移行するためのツールとしても活用が可能で、ハイブリッドクラウドやマルチクラウド時代には便利なツールとなるだろう。