データディレクトテクノロジーズ（エドワード・ピーターズ社長）は、日本での事業を強化していく。同社はデータアクセス用ドライバの専業ベンダー。米国では昨年11月に、日本では今年2月にメラントから分離独立し、今回、日本法人の常務取締役に上村譲氏が就任し、人員体制を増強した。日本法人社長と米本社の社長兼CEOを兼務するエドワード・ピーターズ氏は、「日本法人の体制強化により、ワールドワイドでの売上比率15％を目指したい」としている。

　データディレクトテクノロジーズの日本市場での売り上げは、最高の時には全世界市場の15％にまで拡大した。しかし現在は4％にとどまっている。その理由をピーターズ社長は、「メラント時代には複数の注力分野があり、コネクティビティ分野については力を入れていなかった」と分析する。

　同社はマイクロソフトとODBC、サンとJDBCを開発するなど対立関係にある陣営のどちらとも協力し、データ接続のためのテクノロジーを作っている。

　「企業の統合で複数データの接続性を高めるといったニーズが、米国でも日本でも出ている。需要が高まりつつあるデータ接続という分野に集中することで、効果的な事業展開ができる」と、コネクティビティ分野への注力が日本での事業展開にもプラスに働くと考えている。

　日本で事業を担当する上村常務は、「日本市場では、システム構築時の接続ソリューションとして提供したり、パッケージソフトへのOEMなどがある。ユーザーが自社開発せずに接続性を保てることが評価されている。日本でのパートナーは、松下電器産業、沖電気工業、ソニーなど。今後はさらなる関係強化と、OEMソリューションや個々の企業向けのサービスの提供などを行い、日本法人としての存在感をアピールしていく」としている。

　これまで日本でのブランド認知度向上を図ってこなかっただけに、「社名およびブランドの認知度を上げ、売り上げを高めていく。くわえて、現在の日本での人員6人をさらに増強する」計画だ。