IDC Japanは、国内中堅中小企業(SMB)のネットワーク関連機器への購買動向に関する調査を実施、結果を発表した。企業のICT投資に対する意欲は、社長の年齢やICTリテラシー、企業規模によって異なることなどが分かった。

 調査によると、SMBは「ICT投資積極型」「ICT投資保守型」「社長ICT活用先行型」「ICT投資後進型」の4つに分類されると分析。社長の年齢が40代の場合、43.2%が「ICT投資積極型」だった。対照的に、社長が70代の企業では14.3%にとどまり、社長が若いほどICT投資に積極的な傾向が強かった。

 通信業者に対しどのような要望があるかとの設問では、従業員数500ー999人の企業は、「新商品/技術情報の案内」が42.0%。従業員30ー99人の企業は、「新商品/技術情報の案内」が14.1%に対して、「訪問による御用聞き」が28.2%となった。この傾向をIDC Japanでは、「通信業者が小規模企業に商品を納入したままサポートをできていない状況」と指摘している。

 IDC Japanの小野陽子・シニアマーケットアナリストは、「(ベンダーにとって)中堅中小企業市場では、社長のICT投資への意向を見極めることが重要。また、小規模企業に対しては、ユーザー企業の目線に立った営業活動が必要である」と説明している。

 調査は、09年1月に実施。従業員30ー999人のユーザー企業1520社から有効回答を得た。固定WAN回線、携帯データ回線、データセンターサービス、セキュリティサービス、ネットワーク運用保守サービス、IP電話関連機器について聞いた。