IDC Japan（竹内正人代表取締役）は、9月4日、国内IT市場における主要ベンダーの2011年下半期の製品ポートフォリオとビジネス戦略の分析を発表した。


　日本IBM、NEC、富士通、日立製作所、日本HP、東芝（東芝ソリューションを含む）、デル、マイクロソフト、日本ユニシス、SAP、NTTデータの11社について、IT製品をハードウェア、ソフトウェア、ITサービスの3種類に分類し、2009年上半期（1～6月）から2011年下半期（7～12月）までの国内売上額を半期ごとにまとめた。

　2011年上半期は、東日本大震災の影響で、ほぼすべての主要ベンダーが前年同期比成長率でマイナス成長だった。2011年下半期は、富士通、日立製作所、マイクロソフト、日本ユニシス、SAPの5社が前年同期比成長率でプラス成長に転じ、震災の影響からは回復基調に入った。

　総合ベンダーの2011年下半期の前年同期比成長率は、富士通が4.6％、日立製作所が1.8％、日本IBMがマイナス5.7％、日本HPがマイナス7.3％だった。NECについては、PCの2011年下半期売上額の大部分が、NECではなくレノボとの合弁会社の計上に変更されているため、比較対象外としている。

　福田馨ITスペンディングシニアマーケットアナリストは、「ITベンダーは、モバイル端末と一体になったソリューションビジネスを整備・再編すべきである。モバイル端末が柱となる今後の市場を見据え、ソリューションの価値をビジネスに注入すべきだ」としている。（真鍋武）