IDC Japan（竹内正人代表取締役）は、国内IT市場における主要ベンダーの2010年下半期（7～12月）の製品ポートフォリオとビジネス戦略の分析結果を発表した。各主要ベンダーの2010年の業績は、世界経済危機の影響を受けた2009年から回復傾向がみられた。

　日本IBM、NEC、富士通、日立製作所、日本HP、東芝（東芝ソリューションを含む）、デル、マイクロソフト、日本ユニシス、SAP、NTTデータの主要ITベンダー11社について、IT製品を17種類に分類し、08年上半期（1～6月）から10年下半期の国内売上額を半期ごとにまとめた。主要ITベンダー11社の10年下半期の売上額合計は、前年同期比成長率が1.4％の3兆7937億円で、10年上半期の前年同期比成長率のマイナス0.7％からプラス成長に転じた。

　10年下半期の売上額上位は、富士通、NEC、日本IBM、日立製作所、NTTデータ、日本HPだった。このうち総合ベンダー5社（富士通、NEC、日本IBM、日立製作所、日本HP）の10年下半期のIT製品売上額合計は、前年同期比0.8％の2兆8081億円だった。

　10年下半期の前年同期比成長率は、富士通が1.2％、NECがマイナス0.2％、日本がIBM0.9％、日立製作所がマイナス0.8％、日本HPが4.9％となった。専業ベンダーは、10年下半期の前年同期比成長率がデルがマイナス3.4％、SAPがマイナス5.1％と依然マイナス幅が大きく、回復には時間を要するとみている。

　福田馨ITスペンディング シニアマーケットアナリストは、「ITベンダーは、自社が目指す方向性とユーザー企業が認知する価値とのギャップの有無を診断すべきだ。ギャップがあれば、その存在理由を解明し、製品強化あるいは認知向上活動などのビジネス対策を検討すべき」と指摘している。（信澤健太）