IDC Japan(竹内正人代表取締役)は、国内IT市場における主要ベンダーの2010年下半期(7~12月)の製品ポートフォリオとビジネス戦略の分析結果を発表した。各主要ベンダーの2010年の業績は、世界経済危機の影響を受けた2009年から回復傾向がみられた。

 日本IBM、NEC、富士通、日立製作所、日本HP、東芝(東芝ソリューションを含む)、デル、マイクロソフト、日本ユニシス、SAP、NTTデータの主要ITベンダー11社について、IT製品を17種類に分類し、08年上半期(1~6月)から10年下半期の国内売上額を半期ごとにまとめた。主要ITベンダー11社の10年下半期の売上額合計は、前年同期比成長率が1.4%の3兆7937億円で、10年上半期の前年同期比成長率のマイナス0.7%からプラス成長に転じた。

 10年下半期の売上額上位は、富士通、NEC、日本IBM、日立製作所、NTTデータ、日本HPだった。このうち総合ベンダー5社(富士通、NEC、日本IBM、日立製作所、日本HP)の10年下半期のIT製品売上額合計は、前年同期比0.8%の2兆8081億円だった。

 10年下半期の前年同期比成長率は、富士通が1.2%、NECがマイナス0.2%、日本がIBM0.9%、日立製作所がマイナス0.8%、日本HPが4.9%となった。専業ベンダーは、10年下半期の前年同期比成長率がデルがマイナス3.4%、SAPがマイナス5.1%と依然マイナス幅が大きく、回復には時間を要するとみている。

 福田馨ITスペンディング シニアマーケットアナリストは、「ITベンダーは、自社が目指す方向性とユーザー企業が認知する価値とのギャップの有無を診断すべきだ。ギャップがあれば、その存在理由を解明し、製品強化あるいは認知向上活動などのビジネス対策を検討すべき」と指摘している。(信澤健太)

国内IT市場 主要ITベンダー11社 IT製品売上額: 2010年下半期(7~12月)