日本オラクル（遠藤隆雄社長）は、9月24日、データ保護への取り組みに関する記者向けの説明会を開催し、最悪の場合に備えたデータ保護の必要性を訴えた。

　日本オラクルによれば、これまでの一般的なデータ保護に対する取り組みは、テープドライブでのバックアップやサーバーの二重化など、ハードウェアが中心だったが、事業/業務を支える基盤としてのデータベースにとって、これは必ずしも最適化された方式ではないという。ソフトウェアライセンス事業製品事業統括製品戦略統括本部長の山本恭典執行役員は、「ハードウェアがコモディティ化し、低価格になっていく一方で、ビッグデータ時代の到来によってデータ量は増大している。従来の別々のベンダー製品を組み合わせた複雑なアーキテクチャによるデータ保護対策では、これからは対応できない」と説明した。


　例えば、ディスクにデータを書き込むまでには、データベースからディスクまでの間に複数のレイヤーを経由するので、別々のベンダー製品を組み合わせたアーキテクチャでは、書込みまでにデータが破損する恐れがある。復旧時には人為ミスが起きる可能性があり、最悪の場合、フルリカバリによる事業停止のリスクもある。

　これを解決する策として、製品戦略統括本部テクノロジー製品推進本部の谷川信朗シニア・プロダクトラインマネジャーは、最新のアーキテクチャを構築する際のオラクルのデータ保護に関する3原則を説明。「異なるモード（同期/非同期）でデータのコピーを複数作成する」「コピーに変更を加える際には、厳密なチェックができるインターフェースを経由する」「万が一、データ破損が起きた際には、迅速に復旧できる仕組みを用意する」をもとに、データの重要度に合わせた仕組みを構築する必要があるとした。


　さらに、アーキテクチャを選定する際の枠組み「Oracle Maximum Availability Architecture」の構成要素の一つであるデータ保護技術「Oracle Active Data Guard」を、「レプリケーション機能とデータ破損を検知して自動で修復する機能によってディザスタリカバリ（DR）ができ、効果的な事業継続へのデータ保護対策を実現する」と紹介した。（真鍋武）