大塚商会（大塚裕司社長）は2月2日、14年12月期（14年1月1日－12月31日）の決算の概況を発表した。

　大塚商会グループは、「お客様の目線で信頼に応え、総合力でオフィスを元気にする」を14年度のスローガンに掲げ、3月までの需要のピークに備え、パソコンやオフィスサプライ商品の在庫を確保した。受注量拡大への対応を目的とした大型物流センターも稼働。また、Windows Server 2003のサポート終了に向け、業務アプリケーションが稼働するサーバーの移行支援サービスを開始した。

　そして、これまで以上に複合システム提案・総合提案に力を入れ、コスト削減や生産性向上による競争力強化につながるシステム提案、節電対策に有効な提案を積極的に行った。あわせて、魅力あるオフィスサプライ商品の品揃え、企業活動の生産性向上や負荷軽減を支援する保守サービスメニューの開発など、ストックビジネスの強化も図り、4月に公表した修正計画を達成し増収増益とした。

　この結果、14年度の売上高は6057億6600万円（前年同期比7.3％増）となった。利益については、増収に伴う売上総利益の増加により、営業利益370億9700万円（同9.4％増）、経常利益381億4400万円（同13.8％増）、当期純利益234億5500万円（同15.7％増）となった。

　連結セグメント別の売上高は、システムインテグレーション事業が3620億6800万円（前年同期比9.0％増）、サービス＆サポート事業が2433億1600万円（同4.9％増）、その他事業が3億8100万円（同42.1％減）だった。

　15年12月期（15年1月1日－12月31日）の業績予想は、売上高が6180億円（前年同期比2.0％増、営業利益が3760億円（同1.4％増）、経常利益が383億円（同0.4％増）、当期純利益が236億円（同0.6％増）としている。