日立システムズ（高橋直也社長）は、6月12日、東京地下鉄（東京メトロ、奥義光社長）が、従業員間のコミュニケーションを効率化するユニファイドコミュニケーションを導入したと発表した。

　東京メトロでは、駅や整備基地など300以上の拠点を有しており、各拠点では事務職から技術職まで、ワークスタイルの異なる職種の従業員約8700人が、業務に従事している。同社は円滑な業務運営のために、従業員間のコミュニケーションを重視しており、離れた拠点間であっても電話やメールだけではなく、伝達する内容や緊急度に応じ、さまざまな手段でコミュニケーションがとれる環境の構築を目指していた。

　こうした背景を踏まえ、東京メトロは、日立システムズの「NETFORWARD ユニファイドコミュニケーションサービス」を導入した。同サービスは、ユニファイドコミュニケーション環境の実現を、設計から構築、運用、保守までワンストップでサポートするもの。今回、東京メトロでは、同サービスにより、マイクロソフトの「Skype for Business」（導入時名称「Lync」）を利用したユニファイドコミュニケーション環境を導入した。

　Skype for Businessは、インスタントメッセージやWeb会議、プレゼンス機能などを統合的に利用できるコミュニケーションツール。プレゼンス機能は、個人の状況（在席、取り込み中など）を専用画面によりPC上で表示する。また、Office製品との連携ができるため、Outlookの予定表にあわせて、自動的に在席状況を更新することも可能となっている。

　多くの拠点に従業員が分散している東京メトロは、ユニファイドコミュニケーションの導入によって、用途や状況に合わせた適切なコミュニケーションによる効率的な業務運営を実現した。

　日立システムズでは、13年9月からNETFORWARD ユニファイドコミュニケーションサービスを提供している。同サービスでは、Skype for Businessなどのツールの提供をするだけでなく、ユニファイドコミュニケーションの効果を最大化するためのネットワークインフラの構築も提供する。さらにPBXなどの電話インフラと組み合わせた構築も対応可能で、顧客のコミュニケーション環境全般の改善を支援している。

　日立システムズは、ユニファイドコミュニケーションの分野で高度な専門性・技術力をもつパートナーとして、「Gold Communications コンピテンシー」という最高レベルの認定をマイクロソフトから取得しており、Skype for Businessをよりよく利用するためのノウハウや保守技術をもっている。今回の東京メトロでのサービス採用も、これらの技術力とトータルサポート力が評価された。

　日立システムズでは、東京メトロでの導入実績を生かし、ユニファイドコミュニケーションと仮想デスクトップ環境の導入をはじめとするさまざまなソリューションの提供を通じて、企業のコミュニケーション環境改善やワークスタイル変革をトータルでサポートしていく。