Nimble Storage Japan(西岡正マネージングディレクター)は、英Oxford Economicsと共同でグローバルな調査を実施し、アプリケーションへのデータ提供や更新の遅れ「appーdataギャップ」が、大幅な生産性低下や経済的損失の原因となり、企業の業績にまで影響をおよぼす事実が明らかになったと発表した。また、同社が1万2000件以上の「appーdataギャップ」の問題事例を分析した結果、これらの問題の54%がストレージでは解決できないことが明らかになった。

 調査では、アプリケーションの遅延が企業の業績に与える影響について聞いたところ、回答者の約3分の2が、最善の業務成果を発揮できるか否かについては、利用アプリケーションのスピードが極めて大きな影響を及ぼすと回答した。しかし、ITプロフェッショナルは、このような問題が自社に与える影響の大きさに気づいていないのが実情だ。ビジネスユーザーの40%以上が、動作が遅すぎるため使用を避けているアプリケーションがあると回答している一方で、自社のソフトウェアシステムの稼働状態に満足していない、または非常に不満足と回答したITプロフェッショナルは18%にとどまった。

 世代別の反応では、ミレニアル世代(80年代前後から00年頃の生まれ)の約4分の3(77%)が、最適化されていないアプリケーションのパフォーマンスが自身の能力を最大限発揮する際の阻害要因になっていると回答していた。一方で、ベビーブーマー世代(40年代後半から60年代半ば生まれ)は約半数、ジェネレーションX世代(60年代半ばから80年代半ば生まれ)では72%となった。

 アプリケーションの速度があまりにも遅い場合、ミレニアル世代は途中で使用を中止すると回答し、これは他の世代よりも際立って高い数値となっている。また、ミレニアル世代の約4分の3(78%)が、ビジネスソフトウェアを使って情報にアクセスまたは入力する場合、時々または常に遅延を経験しているとする一方、ベビーブーマー世代ではこの数値は60%に過ぎなかった。

 また、同社のインストールベースでの1万2000件以上の「appーdataギャップ」に関連する問題事例分析結果を報告した「Nimble Labs Research Report」によると、「appーdataギャップ」の問題の54%がストレージでは解決できないことがわかった。これらの多くは、設定(28%)、互換性(11%)、パフォーマンスに影響を与える非ストレージのベストプラクティス(8%)、ホスト、サーバーまたはVMに関連した問題(7%)などによって生じていた。とくに、ストレージに関連する46%の問題では、ハードウェアやソフトウェアの問題、ソフトウェアアップデートに必要な支援やパフォーマンスの手戻りなどがその多くを占めていた。