サイバーソリューションズ（秋田健太郎社長）は2月26日、2018年12月に従業員数200人以上の企業で、主任クラス以上の会社員・経営者500人（有効回答500人）を対象とした、「メールとビジネスチャットツールの利用実態調査」を実施したと発表した。

　今回の調査結果では、ビジネスでの連絡手段は、チャットが一定の割合を占め、メールが依然として主体であることが分かった。また、働き方改革が叫ばれるなか業務効率を優先するあまり、会社非公式の無償のチャットサービスを利用したシャドーITが蔓延している状況が浮き彫りになった。

　企業の導入率は、メールが96％、電話が95％、ビジネスチャットツールは33％だった。メールの社内外の連絡頻度の内訳は、社内が66％、社外が34％の割合。社内でメールを使っている理由は、「使い慣れているから」が245人と最多。メールに対する不満としては「見てもらえたかがわからない」「作成に時間がかかる」が上位に挙がった。

　ビジネスシーンのチャットの利用目的・期待については「スピーディーなコミュニケーション」が186人、「会議時間の短縮への期待」が104人、「複数人でのコミュニケーション」が101人の順となった。会社非公式の無償チャットの利用率は53％に達した。

　サイバーソリューションズでは、全社員が利用するメールシステム「CYBERMAILΣ」と「CyberMail」を基盤として動作する、メール一体型ビジネスチャット「CYBERCHAT」を 18年10月にリリースしている。メールアカウントをそのままチャットで使用できるため、全社導入でも管理者、ユーザーともに手間なく利用することができる。全ての社内メールをCYBERCHATに置き換えることで、業務効率化とシャドーITへの対策ができるこれからのメールシステムの提案をさらに加速し、働き方改革の促進、企業の成長を支援していく考え。