デルとEMCジャパンは、2019年度（19年2月～20年1月）のグローバル／国内事業の方針を発表。デジタルトランスフォーメーション（DX）推進の支援を加速させる。

　Dell Technologiesグループの昨年度の業績は堅調で、年間売上高は906億ドル（約10兆円）となり、前年比15％増となった。国内事業はさらに好調で、年間売上高は前年比20％増となり、各分野の成長率はサーバーが39％、ストレージが25％、CI／HCIが165％と、グローバルの成長率を超えた。
 
　19年度の事業戦略は、18年度のテーマを継承し、内容を進化させていく。EMCジャパンの大塚俊彦社長は「エッジ、コア、クラウド、そしてデータレイク構築まで、AIやIoTなどの第四次産業革命に必要な最先端のテクノロジーをお客様に届け、DXの実現に貢献する」と抱負を語った。

　DX実現に必要な要素としてIoTとAI、VA/AR、アジャイル、マルチクラウドの四つを挙げ、それぞれのレイヤーでソリューションを提供していく。ソリューションを構成するのがDell Technologiesグループのブランド、Dell、EMC、Pivotal、RSA、Secureworks、Virtustream、VMwareの製品だ。19年度は新たにデータ統合ツールの「Boomi」を加えた。
 
　Boomiは、ブロックチェーン同士のデータやアプリケーションのデータレイヤーを統合するソフトで、10年に当時のDellがBoomiの買収を決めた。19年度にDell Technologiesグループのブランドに加えたことについて、デルの平手智行社長は「アジャイルで新しいアプリケーションを開発する動きが加速している。それに伴い、レガシーシステムと統合し、データレイクを作りたいというニーズが高まっている」と説明。データ連携ができるBoomiがDXの実現に重要であることを強調した。（山下彰子）