週刊BCN主催のオンラインセミナー「待ったなしの『大学DX』～デジタル活用の大きな課題、ITビジネスの大きな商機～」（F5ネットワークスジャパン協賛）が7月15日に開かれ、大学教育におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）の考え方や、最新のソリューション技術が紹介された。

ICT拡充に適応した学内改革が必要に

　基調講演では、立命館大学生命科学部生命情報学科の木村修平准教授が登壇し「コロナ禍と大学DXの夜明け～学生を“情弱”にしないために～」と題し、同大で携わる「プロジェクト発信型英語プログラム」（PEP）におけるICT活用の実践例などを解説した。
 
　PEPはICTを使った発信型の英語教育で、BYOD（Bring Your Own Device）によって、すべての学生がPCを利用して講義に臨んでいる。木村准教授は「コロナ禍でもかなりスムーズにオンライン講義を展開でき、学生の満足度も高い」と特徴を説明した。一方で「PCを使えない若者が多い」とも述べ、海外と比べ学生がPCに触れ始める時期が遅い点を問題視した。

　木村准教授は新型コロナ収束後の大学は学内のICTサポート体制充実が求められるとの見方を示し、それに適応した組織改革が必要になると指摘。「『ネットワーク』『ハードウェア』『ソフトウェア』『リテラシー』を、いかにレベルアップさせていくかが課題になる」と語った。

　ビジネス展開が期待できる大学側のニーズとして「サービスの複線化、複合化」「大学独自アプリへの統合」「教科書・教材の電子化、サブスクリプション化」などを挙げ「新しい教育や研究展開ができるITベンダーを求めている」と呼び掛けた。

教育機関に求められるアーキテクチャーを解説

　続いて、F5ネットワークスジャパンSE本部ソリューションアーキテクトの伊藤悠紀夫氏が、今後の教育機関に求められるネットワークやアーキテクチャーに関して発表した。
 
　伊藤氏は教育機関のDXの要点として「セキュリティ」「教育データの利活用」「マルチクラウド」の三点を挙げた。

　セキュリティではゼロトラストの手法が重要になると述べた。データ利活用については、複数の教育機関が所有するデータのうち、必要な部分をAPIとして抜き取り連携させる方法を示し、その際にAPIゲートウェイを使うことでセキュリティチェックが実施できると強調した。

　マルチクラウドを巡っては、さまざまなパブリッククラウドへコンテンツを配布するためには、クラウドへ高速に接続する必要があると指摘。その運用管理をシンプルとするためにメッシュ型ネットワークの導入が効果的だとした。伊藤氏は「これらは今後必要になるコンポーネントであり、サポートできる一つのベンダーとしてF5がある」とアピールした。

　同社SE本部の飯島晋・SEマネージャーは、ゼロトラスト、APIゲートウェイ、マルチクラウドの運用などに関するF5の具体的なソリューションを提案。同社が展開するADC（アプリケーションデリバリコントローラー）製品などを活用することで、デジタル化を推進するためのアプリケーションがより使いやすくなると訴えた。
 
　飯島SEマネージャーは「大学ビジネスをデジタル化する際、アプリケーションをどこに配置し、どのように運用していくかが課題になる」と指摘した。
 
　最終セッションでは、同社パートナー営業本部の北野裕史アカウントマネージャが同社のパートナープログラム「Unity+」の概要を示した。同プログラムはランクに応じた特典が受けられるほか、成果に応じた多様なリベートも用意している。今後はエンドユーザー向けの特典も設けていくとし「パートナーと一緒にお客様のクラウド移行を促進したい」と述べた。（藤岡 堯）