デル・テクノロジーズは5月19日、主力製品のミッドレンジストレージ「PowerStore」の新機能を発表した。サイバー攻撃に対する抵抗力や回復力を高めるサイバーレジリエンスを強化したことなどが特徴。6月から提供する予定。
 
　ストレージプラットフォームソリューション事業本部システム本部の森山輝彦・ディレクターは、変更不可能スナップショットのほか、ファイルに対する権限設定の効率化などに関する機能を実装したと説明した。米国防総省が規定するセキュリティのガイドラインSTIG（Security Technical Implementation Guides）の厳しい要件に完全対応し、近日中に同省の認定製品リストに掲載されるとの見通しも示した。

　新機能を提供する理由の一つとして、サイバー攻撃の脅威が増していることがある。森山ディレクターは、企業のIT導入の意思決定者約1000人を対象に米国本社が実施したグローバル調査で、過去1年間にサイバー攻撃に遭った組織の割合が48％となったことなどを紹介し、「日本のお客様が被害に遭わないことが一番いいが、被害が出たとしても、できるだけ影響がないかたちで業務を続けられるようなお手伝いがしたい」と語った。

　このほか、運用面では、データ保護製品「PowerProtect DD」との直接連携が可能になり、バックアップサーバーレスで、別の筐体やオンプレミスの仮想版、「Amazon Web Services」「Microsoft Azure」「Google Cloud」でのバックアップとデータ保全が実現できるようになる。

　PowerStoreのソフトウェアは「PowerStoreOS 3.5」にバージョンアップし、ハードウェアは第2世代となる。エネルギー効率は、既存製品に比べて60％以上、向上するという。森山ディレクターは「ハードウェアとソフトウェアの両方で今後もエネルギー効率を上げていく。一つのマイルストーンとして（今回の発表は）非常にいい案内になっている」とアピールした。
（齋藤秀平）