3月中旬、GIIC（Global Informa tion Infrastructure Commission）の会議があり、インドのデリーを訪問した。電子政府、電子商取引、インターネット、ブロードバンド、IPv6、デジタル放送、PDA、ゲームソフト、ストリーミングOSなどの分野で多くの専門家が集まった。会議のテーマはHuman Capital Indexという課題である。10億の人口を擁するインドにとって、経済力の源泉は良く教育された労働力（人材）である。このこと自体は世界各国、共通の課題であろう。
しかし、ICT（Information and Communication Technology）は別名、インド・チャイナ・テクノロジーといわれる程、インドのソフトウェア産業の躍進、中国のハードウェアの目覚ましい生産力をもたらしている。インドはご承知の通り、産・官・学が一体となってソフトウェアエンジニアを養成することに熱心で、英語力もあることから、世界的な成功例として語られている。通信インフラやハード機器環境が恵まれていないにもかかわらず、これを知能で補っている。悩みはフィリピン同様、米国、英国、カナダなどへのブレインドレイン（頭脳流出）である。ところが会議での質疑応答の最中に大変な議論が起こった。ある米国ベンダーのインド現地法人の代表が、英語の普及に国がもっと力を入れなければインドのIT化は進まないと発言したことがキッカケだった。
