ハイパースケーラーのクラウドサービスと互換性を持ち、真のハイブリッドクラウドを実現できるオンプレミス側の商材整備を戦略的に進め、技術力を高めるための投資もしてきた。その価値をいよいよ本格的に世に問うタイミングだと考えている。

森田晶一 社長

 新型コロナ禍が市場に大きく影響した2020年は、事業継続を最優先に考えるお客様が多く、当社が扱う商材でも、クラウドと互換性のあるストレージ/バックアップ系商材の案件は旺盛だった。一方で、本来のDX基盤としてのIT整備、つまり、事業環境の変化に継続的に対応して競争力を確保できるITシステムを構築しようという動きは若干停滞したのも確かだ。

 21年はその停滞を乗り越え、DXに向けた業務アプリケーションのモダナイゼーションの動きや、エッジコンピューティングの活用などが改めて活発になると見る。それを支えるインフラ製品を市場に浸透させていくのが当社の役割だが、キーワードになるのはコンテナだ。近年大きく成長したハイパーコンバージドインフラ(HCI)も、ほとんどのメーカーからkubernetesに最適化した製品が出ており、コンテナをベースとしたハイブリッドクラウドの提案には引き続き注力していく。

 また、当社の収益の柱の一つであるプロフェッショナルサービスでは、AWSやAzureなどの認定資格取得者も増やしている。ハイブリッドクラウドのプロフェッショナルサービスをリセラーにディストリビューションするビジネスも大いに伸ばすことができる手応えを感じている。