パソコンのコモディティ（日用品）化によって国内パソコン市場が成熟したといわれて久しい。電子情報技術産業協会（JEITA）によれば、パソコンの国内出荷台数は2015年度（2016年3月期）第1四半期の時点で164万7000台（前年同期比37.6％減）だった。この減少は、2014年4月のWindows XPのサポート終了に伴って、昨年春にパソコンの買い替え需要が急増した反動によるものというのが大方の見方だが、今後、パソコン市場が大幅に拡大することを期待するのは難しいといえるだろう。



　そのような状況にあって、パソコン専門店による自社ブランドのオリジナルパソコンが売れているのは、これまでパソコンを使いこなしていなかった層をしっかりとユーザーとして確保できたことが大きな要因といえる。メインターゲットをゲームユーザーに絞り、とくに10代後半から20代前半のパソコンよりもスマートフォンやタブレット端末に慣れ親しんでいる層がスマートフォンやゲーム専用機でゲームを楽しむようになり、さらにコンテンツが充実していて映像がクリアなオンラインゲームで遊ぶようになった。そのような状況を捉えて、オリジナルパソコンのメーカーは、ナショナルブランドのパソコンよりも高スペックでリースナブルであることをアピール。しかも、気軽に来店して実機を試すことができるショールームを設置することによって、「ゲーミングパソコン」と称するモデルが、より身近なものであることを訴えている。ショールームでは、マウスやキーボードなど周辺機器も充実させて、パソコンをより使いやすくするための取り組みも進めている。


　また、接客に関してもスペックや機能ありきのパソコン上級者に行っている説明ではなく、たとえ話を含めたわかりやすい説明で、パソコンに詳しくなくても使いこなせることをユーザーに認識させた。

　さらに、充実したサポートによって、ユーザーに安心感を与えることにも力を注いでいる。サポートカウンターの設置で何でも相談できる環境を整えているほか、サポートを商品としてパッケージ化して提供。これによって、ユーザーはトラブルがあった場合も、気軽にショップに問い合わせることができるというわけだ。

　クリエイターやネットトレーダーなど向けのモデルも用意して、法人需要を開拓する動きも活発化している。パソコン専門店が打ち出している策は、既存ユーザーの買い替え需要を確保しながら若年層の新規ユーザーや特定業務の法人向けを対象にパソコンの購入を促せば、パソコン販売に明るい兆しが出てくることを物語っているようだ。