サーバーの値下げ圧力がより一段と強まる様相をみせている。Facebookなどが提唱して始まった米「Open Compute Project(OCP、オープンコンピュートプロジェクト)」の余波が、いよいよ国内にも本格的に及びつつあるからだ。伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)が、日本のITベンダーとしては初めて、米OCPの認定ソリューションプロバイダとなり、この4月からOCP準拠の商材の販売をスタート。また、OCPの主なユーザーとなるデータセンター(DC)事業者もOCP準拠の商材や部材の調査研究を開始している。OCPはハードウェアの価格や維持費を下げることを目的とした活動であり、既存のコンピュータメーカー製品の価格にも影響を及ぼすことは必至の情勢にある。(安藤章司)