コロナ禍における緊急事態宣言やまん延防止等重点措置などの取り組みは外食業界に大きな影響を及ぼし、街で閉店となる店舗が増えた。一方、新店オープンや別の業態（店舗のジャンル）への転換も目立つ。今回は、コロナ禍における業態の変化とそれに対するDX化のアプローチの余地を提示する。

コロナ禍における業態の変化

　居酒屋を中心とした上場企業11社が公開しているIRレポートをもとに2020～22年における店舗数の推移を集計すると、店舗数合計は1割近く減少。「居酒屋（低価格帯）」「居酒屋（中価格帯以上）」は2割程度減少している。「食事（低価格帯）」「食事（中価格帯）」は増加傾向にあり、特に「食事（低価格帯）」は4割強増加。「食事（高価格帯）」「その他」は微減という結果になった。なお、「中食/テイクアウト・デリバリー（ゴーストレストランを含む）」は、大きく店舗数を増やしていることは明らかであるが、ゴーストレストランなどは店舗数のカウントが難しいため、集計していない。
 
　コロナ禍において営業時間が短くアルコールも出せない状況下で、居酒屋は苦戦を強いられた。補助金をもらったとしても存続が難しい店舗については閉店が続き、アルコールなしでも成立する食事を中心とした業態への転換が進んでいることが伺える。ランチ帯まで営業時間を延ばしたほか、定食メニューを充実させて食事メインでアルコールも楽しめるというハイブリッド的な店舗も増えている。

　また、焼肉の食べ放題など、定額コースをメインとした食事業態は好調で店舗数を伸ばしていたが、直近では食材価格の高騰によって食べ放題を続けられなくなる店舗も出てきており、さらに転換が進んでいくことが予想される。