リンク(岡田元治社長)は10月30日、想定される新型インフルエンザの大流行(パンデミック)に備え、10月21-日の2日間にわたって全社員(59人)が在宅で業務を行う演習を実施したと発表した。

 リンクでは、9月17日にパンデミック対策の第1弾として、インターネットを使ったサービスを組み合わせて利用することで在宅勤務が実現できるかという実験を行い、今回は第2弾として、2日間連続でどこまで会社での業務状況に近づけられるかという検証を行った。

 前回同様、電話はインターネットを利用した電話(IP電話)で対応。具体的には、会社のノートPCにIP電話をインストールして自宅に持ち帰り、会社にかかってきた電話を持ち帰ったPCで受けられるようにした。社内ネットワークへのアクセスやメールの送受信には、VPN(仮想プライベートネットワーク)を利用し、自宅と会社間で暗号化された通信を行えるようにした。また、打ち合わせなど、社員同士のコミュニケーションには、電話会議室やメッセンジャーを利用した。

 この演習の結果、他の社員が在席しているかどうかが見えないという不安感は多少あるものの、前回に引き続き、2日間ともに出社時とほぼ変わらない環境で業務を行うことができたという。前回は、メッセンジャーだけで行っていたスタッフ同士の打ち合わせも、今回から電話会議室機能を併用することでさらに効率がよくなるなど、さまざまな機能・ツールを組み合わせることで、会社の環境に近い状態で業務を行うことができたとしている。

 同社では、今回の在宅勤務方法が、新型インフルエンザのような感染症のパンデミック時に限らず、育児休暇中や自宅療養中の社員の業務、複数拠点での事業など、今後さまざまなワークスタイルに低コストで応用できると考えている。