IT調査会社のノークリサーチ(ノーク、伊嶋謙ニ社長)は、12月8日、2009年度上期(4ー9月)の国内PCサーバーの出荷調査結果を発表した。

 2009年上期の出荷台数は、前年同期比15.8%減の22万5671台で、金額は14.4%減の1231億円。昨年度から続くIT投資削減の影響が今年度上期も続いたことが、低迷の主な理由だ。とくに製造業や流通業市場での需要減退が響いたという。

 しかし金額でみると、タワー型の低価格モデルから高機能モデルやラック型にニーズが移行したことで、平均単価が下げ止まり傾向にある。台数でみても、ラック型はデータセンター用などで販売を伸ばし、全体の50.2%を占めた。ブレード型は昨年同期比6.0%増で、全体の12.8%まで伸びている。

 一方、メーカー別台数シェアは、1位がNECで26.9%。昨年同期に比べて1.2ポイント伸ばし、若干ながら2位以下との差を広げた。2位は日本ヒューレット・パッカード(日本HP)で22.2%。「上期前半に価格訴求のキャンペーンなどを控えたことなどで落ち込んだ」(ノークリサーチ)。

 3位は富士通で18.1%。全メーカーのなかで唯一、昨年同期比でプラス成長し、デルを抜いて3位に浮上した。「低価格サーバーの投入や販売チャネルの見直しなどで、SMB(中堅・中小企業)への深耕を展開している点が奏功している」(ノークリサーチ)。4位以下はデル(14.3%)、日本IBM(8.6%)、日立製作所(4.4%)と続いた。

 今年度通期の見通しは、台数で10.9%減の47万7371台と、調査以来初の二桁マイナス成長を見込んだ。しかし、「下期からのIT投資は、徐々にだが上向きになる可能性がある」と、来年度に回復基調に入る見通しも示している。

 調査は2009年11月実施。電子情報技術産業協会(JEITA)の自主統計参加メーカーに数社を加え、NEC、富士通、デル、日本IBM、日本ヒューレット・パッカード(日本HP)、日立製作所、東芝、三菱電機などを調査対象とした。実査は、直接取材とノーク独自のデータベースによる。

09年度上期PCサーバーのメーカー別シェア