ディアイティ(下村正洋社長)は、米Sourcefire社の不正侵入検知対策ソリューション「Sourcefire 3D System」の新バージョン「Sourcefire 3D System 4.9」と、仮想化環境(VMwareESX/ESXi)に対応した「Sourcefire Virtual 3D Sensor」「Sourcefire Virtual Defense Center」を2月から販売する。2010年度、Sourcefire製品の合計で1億円の売上げを目指す。

 「Sourcefire 3D System 4.9」は、複数の検知ポリシーを有する企業の管理者が、地域ごと、部門ごと、ユーザーごとのポリシーを簡単に設定・変更できる「ポリシーレイヤ機能」を業界で初めて採用。これによってポリシーの変更忘れを防止するとともに、管理・運用コストを大幅に削減できる。

 今回、新発売となる「Sourcefire Virtual 3D Sensor」と「Sourcefire Virtual Defense Center」は、コスト、エネルギー、スペースの削減などのニーズから急速に広まる仮想化環境に対応したソリューション。セキュリティ上の盲点となる仮想化環境に対する内外からの攻撃を防御し、VMwareの効率的で安全な利用を実現する。

 「Sourcefire Virtual 3D Sensor」は、仮想化サーバー間、あるいはホストと仮想化サーバ間の不正侵入を防御し、仮想化されたDefense Centerや従来のアプライアンス型Defense Centerからの監視、管理が可能。また、管理者が不在の支社や出張所、アプライアンス型IPSが設置できない場所での不正侵入検知に有効だ。

 「Sourcefire Virtual Defense Center」は、複数のユーザのDefense Centerを一つのVMwareサーバー上で稼働させることができ、MSSP(セキュリティ運用管理事業者)やクラウドコンピューティングサービス事業者の業務管理効率を向上させる。

 「Sourcefire 3D Sensor」は132万円から、「Sourcefire Defense Center」は170万円 から(ともに税別)。「Sourcefire Virtual 3D Sensor」「Sourcefire Virtual Defense Center」はオープン価格。