内田洋行(柏原孝社長)は、拡張現実(AR)技術を使った商材開発を急ぐ。オフィスや学校教室のインテリジェント(知能)化を推進する同社は、ARや仮想現実(VR)、3Dインターネットなど、さまざまな技術を複合的に組み合わせることで付加価値を高め、ビジネスを伸ばす。ARはメーカーの商品開発や、ユーザー向けのプレゼンテーションのツールとしての需要が見込まれており、内田洋行はAR技術を今後1・2年以内をめどに事業化する方針を示している。

村浩二センター長
 「AR」は“現実空間のなかにバーチャル(仮想)なオブジェクトを映し出す”技術。これに対して、従来からある「VR」は仮想空間のなかに現実を持ち込む方式であり、仮想と現実の融合の方向が異なる。内田洋行では、例えばメーカーなどで開発中の製品を、現実空間のなかに投影したり、建設業で設計中の家屋を立体的な構造物として映し出したりすることを想定している。実際の製造や建築に取りかかる前に、周囲の風景との相性や雰囲気、溶け込み具合を可視化。設計やデザイン段階での完成度を高めることで、ユーザー企業の生産性を高める。学校では新たな教材開発などに役立てる。

 写真はCADデータをもとに、正確な家屋の骨組みを机の上に立体的に描写したものと、現実には存在しない赤いシートをあたかも存在しているかのように映し出した例。いずれも現実空間にバーチャルデータを持ち込むARの技術を応用したもので、「ユーザー企業の関心度は高く、すでに事業化の一歩手前まで来ている」(村浩二・次世代ソリューション開発センター長)と、手応えを感じている。これにVRや3Dネットの技術などを融合。オフィスや学校教室の“ユビキタス・プレイス”化を推進する。

 空間のユビキタス化は、「環境ロボット」や「環境知能」とも呼ばれる。オフィスなどの“空間”にセンサーやIT機器を組み込み、ARやVR、3Dネットなどの技術を利用しやすくする仕組みだ。オフィスや学校向けの家具販売が伸び悩むなか、環境のインテリジェント化をはじめとする内田洋行ならではの強みを打ち出すことで、新規需要の創出を狙う。(安藤章司)