IDC Japan（竹内正人代表取締役）は、6月21日、国内オペレーティングシステム（OS）市場の2009年実績と14年までの予測を発表した。09年の市場規模は、対前年比16.9％減の1710億円。景気後退の影響を受け、PCとサーバーがともにハード出荷台数が大幅に落ち込んだ。09年ー14年までの年平均成長率（CAGR）は、マイナス2.4％とした。

　内訳は、PC向けが前年比19.6％減の1033億円。個人向けでミニノートブックPCの出荷が増加したが、市場全体のけん引役を担う存在にはならなかった。IDC Japanでは、今後について、「スマートフォン登場などによるクライアント端末の多様化、労働人口の減少などから、PCの出荷台数が成長に向かうことは難しい」と分析。09年ー14年のCAGRをマイナス4.3％と定めた。

　一方、サーバー向けは前年比12.6％減の678億円。PC同様、サーバー（ハード）の出荷減少が大きく影響した。08年までプラス成長を続けてきたWindowsが、x86サーバーの低迷とともに前年比13.5％減と落ち込んだことも要因だ。

　縮小傾向のUNIXは、30％以上のマイナス。唯一伸びたのがLinuxで、前年比8.6％増となった。サブスクリプションモデルの定着による安定的な売り上げと、金融・情報サービス業向けなどで複数の大型案件があったことが下支えした。

　今後については、09年ー14年までのCAGRが0.3％と予測。Windowsは10年以降、x86サーバーの出荷台数がプラスに転じて回復し、11年には10.2％と成長率のピークに達すると予測する。Linuxは高い成長を維持し、CAGRは8.5％とした。一方、UNIXはマイナス4.8％、メインフレーム市場はマイナス8.3％と縮小傾向が続くとみている。