構造計画研究所(服部正太社長)は、AR(拡張現実)技術による遠隔コミュニケーションツール「Remote Guideware」の簡易版で、クラウド環境で稼働する「Smart Guideware」を、東日本大震災の復興支援策として無償で提供している。

 「Smart Guideware」は、インターネットやWi-Fi、WiMAX、3G回線(HSDPA/HSUPA)などの無線ネットワーク環境で、現場の映像や音を文書やスケッチ画などと重ね合わせるAR技術で、遠隔地からでもリアルタイムに点検・確認作業ができる遠隔コミュニケーションツール。

 同社は、東日本大震災の影響で、多くの建物やプラント施設が点検を必要となったことを受け、「Remote Guideware」の機能限定版「Smart Guideware」を無償で提供することを決めた。

 無償提供版は、PCのほか、スマートフォンやスレートなど、Android 2.2以上のOSをもつすべての端末で使用できる。(信澤健太)