大手SIerの大塚商会の大塚裕司社長は、「景気はいうほど落ちていない」との見通しを示した。6月9日、自ら会長を務める日本コンピュータシステム販売店協会（JCSSA）の総会・サマーセミナー懇親会の会場で述べたもので、東日本大震災後の日本経済は「底堅い見込み」だと話した。

　OA機器の販売に強い大塚商会には、コピー用紙の販売量から景気動向を推し量る伝統がある。景気が悪化するときは、コピー用紙の販売量が激減する。かつてのバブル経済崩壊やリーマン・ショックのときも、この方法でおおよその市場動向をキャッチしてきた。

　大塚社長は、「コピー用紙は、震災前は前年同期比2割増で売れていたが、震災後は16％増前後で推移している」と、販売量ベースで数ポイントの減少はあるものの、景気が回復基調にあるのは震災前と変わらないとした。ただし、本格的な夏を迎え、電力事情がより一層悪化する可能性もあるなど、不透明な状況が続く。大塚商会の業績についても「期初目標を達成したい」と、困難を乗り切る気構えを示した。（安藤章司）