キヤノンマーケティングジャパン（キヤノンMJ、川崎正己社長）とメディカルイメージラボ（平澤之規CEO）が、医用画像クラウドサービス基盤「Medical Image Place」を共同開発した。キヤノンMJは、この基盤上で稼働するサービスの第一弾として、医用画像の遠隔読影の仕組みをクラウド方式で提供する「遠隔読影インフラサービス」を10月1日に開始した。

　レントゲン撮影やCT（コンピュータ断層撮影）、MRI（核磁気共鳴画像法）といった医用画像を読み解いて診断する専門医（読影医）は慢性的に不足し、また都市部に偏在している。「遠隔読影インフラサービス」は、「医用画像をクラウド上で共有し、遠隔地にいる読影医に診断してもらうことで、この課題を乗り越えようという取り組み」（キヤノンMJの鷲足猛志・総合企画本部HCS推進室室長）だ。

　共同開発先のメディカルイメージラボは、病院と読影医をつなぐ遠隔画像診断サービスを手がける札幌市の会社。「遠隔読影インフラサービス」に、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）による利用者間の情報共有や、制約充足アルゴリズムによる依頼検査自動振分け、電子カルテなどの院内システムとオンラインで連携する機能を採り入れた。読影を依頼する病院は、まるで「病院内にいる専門医に依頼するような感覚で読影を依頼することができる」（鷲足室長）という。

　今後、「Medical Image Place」の取り組みとして、さらに一歩踏み込んで、医用画像の保管や、他の医療システムと連携するクラウドサービスも展開していく予定だ。保管サービスは早ければ2015年上期中、他システムとの連携を含むより総合的な医用画像システムサービスは、2015年下期中のスタートを目指す。キヤノンMJは、医用画像関連事業で2017年に年間50億円の売り上げ目標を掲げている。（安藤章司）