子どもたちのインターネット利用について考える研究会（子どもネット研、坂元章座長）は、3月2日、同研究会が実施した「オンラインコミュニケーション利用実態調査」の結果を発表した。

　「オンラインコミュニケーション利用実態調査」は、同研究会第6期の研究テーマである「オンラインコミュニケーション能力のモデル化」の取り組みの一環として、オンラインコミュニケーションの利用実態などを調べたもの。今回の調査は、オンラインでコミュニケーションをとっている保護者と青少年（行動を客観的に振り返ることができる年齢層として高校生・大学生）、計1106人を対象に、ウェブアンケート方式で行った。

　調査の結果、オンラインコミュニケーションでやりとりする相手は、保護者、青少年ともに「家族」や「友達」など親しい相手との利用が主だった。しかし利用頻度については、「1日複数回、友達と連絡をとる」保護者が18.6％にとどまる一方、青少年では46％と、2倍以上の開きがあった。また、「1回の会話でやりとりする相手の数」についても、「すべて顔見知りの相手10人以上」とやりとりをしたことがある保護者は31％だった一方、青少年では67.9％とこちらも2倍以上となり、オンラインコミュニケーションの利用実態が保護者と青少年で大きく異なることが定量的に裏付けられた。

　オンラインコミュニケーションで利用する機器は、保護者ではパソコン（93.8％）、青少年ではスマートフォン（85.7％）がそれぞれ最多だった。利用しているソフト・アプリについて、「メール」は保護者96％、青少年92.2％とほとんど差はなかったが、「メッセンジャー」は保護者65.1％、青少年92.8％と30ポイント近く差があることがわかった。

　「感情の伝わりにくさ」などのオンラインコミュニケーションの特性については、青少年の方が保護者よりも「理解している」割合が高い傾向にあった。その一方で、「伝わる文章がうまく書けないことがある」「相手の本当の気持ちがよく分からないことがある」など、オンラインコミュニケーションに関わる悩みや不安を感じている割合は、いずれの項目についても保護者と比べて青少年の方が高いことがわかった。