ネットワンシステムズ（荒井透社長）は11月9日、大手企業向けの試作品製造に特化した事業を展開するアドバンス（加藤英次社長）の、新本社工場のスマートファクトリー環境を構築したと発表した。同環境は、9月から稼働している。


　アドバンスでは、設立以来35年以上にわたり、高精度の試作品製造に特化した企業として、電気自動車／航空機／ロボット／医療機器／OA機器／カメラなどの、大手企業の新製品開発を支援している。年間約1万5000種類以上の多様な製品を短期間で生産することから、生産効率の向上が求められていた。その一方で、生産状況の管理（素材投入・生産プログラム実施・稼働状況の確認・メンテナンスなど）は、機器オペレーターの経験に基づいており、習熟度で生産効率に差が発生していた。

　そこでアドバンスは、生産稼働率の向上に向けて、既存3工場を集約して「新本社工場」を新設するとともに、各生産設備の稼働状況を客観的に把握可能なスマートファクトリー化を図った。

　まず、既存3工場の全ての生産設備（複数メーカー製の設備が混在）について、LANポートの有無やネットワーク設定などの状態を事前に調査し、LANポートのない旧型機器は変換機を介することで、全生産設備のネットワーク接続を実現した。ここでは、工場特有の厳しい環境要因（長距離接続、衝撃や振動、水や埃の侵入、電磁波など）に対して高い耐障害性を実現するために、産業環境向けのネットワークスイッチ「Cisco IEシリーズ」や光ファイバーケーブルを採用するとともに、機器障害の際にもネットワーク停止時間をミリ秒単位で抑えられるリング型のネットワーク構成にしている。

　セキュリティ面では、制御系ネットワークと情報系ネットワークとの間にファイアウォール「Cisco ASAシリーズ」を設置してインダストリアルDMZ（産業環境向け緩衝エリア）を設けることで、生産設備の稼働管理以外の不要な通信を遮断している。これによって、外部からのサイバー攻撃を防ぐとともに、万が一のマルウェア感染時にも感染拡大エリアを抑える仕組みにした。

　そして、ネットワーク接続した全ての生産設備について、稼働管理ソフトウェア「FANUC MT-LINKi」で、稼働状況を可視化した。稼働中・停止中・異常発生中などのデータを収集し、生産稼働実績や計画達成率を可視化することで、より高精度な生産計画の立案や生産稼働率の向上を実現している。

　さらに、工場内にデジタルサイネージシステムを導入し、稼働管理ソフトで可視化した稼働状況や稼働率について、工場内の社員に一目で分かるように配信している。