エッジAIによるデータ収集プラットフォームなどを手掛けるIdeinは3月18日、フィジカルAIをテーマとした報道向けの勉強会を開いた。中村晃一CEOは、急速な少子高齢化を背景にした労働人口の不足が深刻化する日本では、世界に先駆けてフィジカルAIの社会実装が進むとの見方を示し「ビジネスとして成立させるための仕組みを積み上げる経験を、日本は先行して積める可能性がある」と強調。ユースケースの創出においては、ユーザー企業の現場の課題に精通したSIerが重要な役割を果たすとの考えを示した。

　中村CEOはフィジカルAIについて「現実の物理世界を知覚し、AIが判断を下して物理的な作用を及ぼすシステム」と定義した上で、その本質は「ハードウェアではなくソフトウェアにある」と訴え、中国企業が開発したアクロバティックな動きを実現するロボットを例に挙げた。このロボットで使用されている部品自体は安価な汎用品であるが、AIとソフトウェアの力によって、複雑な動作を可能にしているという。

　国内では、ものづくりの強みが生きる領域としてフィジカルAIに商機があるとの見方が広がっているが、優れたハードウェアがあっても、それを動かすソフトウェアが優れていなければ、競争力が生まれないと指摘し、米国や中国などと比較してAI領域での投資が劣る日本がソフトウェアで先行することは難しいと予想した。

　日本が優位に立つには、フィジカルAIの運用やアプリケーション配信に関わるプラットフォームの領域で主導権を握る必要があるとし、そのためにはフィジカルAIの社会実装で先行してノウハウを蓄積するべきだと述べ、労働人口の減少といった社会課題はフィジカルAIを実ビジネスに落とし込む動機になると期待した。

　社会におけるユースケースを広げるには「SIerが現場に入り込んで、現場をよく理解して改善していくというプロセスを回すことが非常に重要」であるとし、SIerが現場に伴走して課題を解決する姿勢は、フィジカルAIの領域においても、今後求められると見通した。
（藤岡 堯）